【第13回】生活者の“動的”な側面を前提とした新しいパーソナライズの形と顧客体験の進化
「売るを買うから考える。」という言葉をスローガンに2003年より活動している博報堂買物研究所(以下、買物研究所)の取り組みを紹介する本連載。第13回は、博報堂とBraze社による共同研究プロジェクト「カウテックプロジェクト」の立ち上げ背景や、取り組みの意義について話を聞きました。
連載一覧はこちら
カウテックプロジェクト詳細はこちら
平松 瑞基氏
Braze株式会社 パートナーセールスマネージャー
佐藤 洋介氏
Braze株式会社 ストラテジックビジネスコンサルタント
小宮 源太
博報堂 マーケティングシステムコンサルティング局
飯島 拓海
博報堂 買物研究所 副所長
情報は届いても、気持ちには届いていない?購買意識調査が示す顧客体験の課題
- 飯島
- 私は普段、生活者の買物インサイトを起点に、買物研究所のデータを活用して新しい知見や気づきをリサーチしています。このたび、買物研究所が長年培ってきた生活者研究のナレッジと、Brazeのリアルタイムなカスタマーエンゲージメント基盤を掛け合わせたこのプロジェクトに参画することになりました。本プロジェクトは、「売る」側の論理ではなく「買う」側の視点から消費の実態を捉え直し、生活者一人ひとりにフィットする顧客エンゲージメントをテクノロジーでいかに実現するかを探究する取り組みです。両社は独自の生活者調査に加え、Brazeの技術を活用した実証実験(PoC)を重ね、そこで得られた知見をホワイトペーパーやセミナー等を通じて発信し、業界への提言につなげていくことを目指します。
今回は「カウテックプロジェクト」が立ち上がった背景や、具体的な取り組みについてお話しできればと思っています。
- 小宮
- 私はクライアントのデータ活用を支援するコンサルティングを担当しています。2022年にBrazeとパートナーシップを締結して以来、Brazeのユーザー企業に対し、活用の高度化や導入支援などを現場で行ってきました。
今回のプロジェクトを立ち上げた背景には、博報堂とBrazeの両社で連携し、マーケティングテクノロジーに関する課題感や今後のあるべき姿について、より広く市場に提言していきたいという考えがありました。そうした情報発信を通じて、お客様からの信頼を高めるとともに、「業界内でのリーダーシップを確立していきたい」という思いが、プロジェクト発足のきっかけです。
- 平松
- Brazeでパートナーアライアンスを担当する立場として、博報堂が有する「生活者理解に関する深い知見」は非常に重要だと考えています。AI時代を迎え、あらゆる業務が加速するなか、私たちが推進するデジタルチャネルを通じたパーソナライズ体験を届けるには、生活者の瞬間のコンテキストを捉えて、最適に組み合わせることが鍵となります。
そのためには、生活者理解に基づいたデータを蓄積・活用し、一人ひとりの状態を深く把握しておくことが欠かせません。こうした観点から、現在さまざまな取り組みを進めており、カウテックプロジェクトもその一つに位置付けられています。
- 小宮
- Brazeはテクノロジーを活用し、リアルタイム性を生かして顧客を的確に捉えることを重視していますが、これは博報堂が掲げる「生活者発想」と非常に近しい部分だと感じています。また、Brazeは使いやすいツールを提供することで、マーケターがよりクリエイティビティを発揮できる環境を作ることも理念に掲げています。
この点も、博報堂が大切にしているクリエイティビティと共通しています。こうした理念の親和性をお互いに感じ、共感しながらプロジェクトを進めているんです。
- 飯島
- カウテックプロジェクトの一環で、同一の生活者3,590名を対象に時期をずらして計3回、購買意識の変動を追跡した大規模調査を実施しました。その結果、企業から届く案内やクーポン、広告について「受け取りやすい方法で届くことが多い」と回答した人の割合は45.5%でした。
一方で、「自分向きのものが届くことが多い」は26.9%、「欲しいタイミングで届くことが多い」は21.5%にとどまるなど、「方法」については一定の評価をされているのに対して、「何を」「いつ」届けるかという観点では、改善の余地があることがわかったんです。この数字を見て、クライアント支援の現場で思い当たる場面はありますか。
- 佐藤
- 私はBrazeのアライアンスチームと連携し、パートナー企業と共に国内外の成功事例やナレッジをお客様へ届ける活動を推進しています。そんな中、支援の現場にいて感じるのは「そもそも生活者はアプリのプッシュ通知やメールをポジティブに捉えているだろうか」という疑問です。一人の生活者として見ても、決して良い体験ばかりとは言えませんし、多くの方も同様に感じているのではないでしょうか。
ただし、自分の好きなブランドや、長く使い続けたいサービスからの通知であれば「オプトアウトせずに情報を受け取りたい」と考えるはずです。つまり、生活者の受け止め方は「不要な通知」と「欲しい情報」で二極化していると言えます。
企業の現場でも、同じようなことが起きています。スピード感を持って改善を繰り返す企業がある一方で、メール配信を一つ実施する施策だけでも、さまざまな調整が必要になり、時間がかかっている企業もあります。
この停滞の原因は、従来のシステムに対する「施策を作ったら終わり」という運用から変わっていないことです。一度作った施策が、数年間そのまま放置されているケースも少なくありません。本来、AIをはじめとする最新テクノロジーの進化によって、施策を継続的に最適化できる環境はすでに整っているはずです。にもかかわらず、過去の施策が見直されないまま形骸化している現場がいまだに存在しているのが実態です。

- 平松
- 私自身、アライアンスの立場でさまざまなパートナー企業とお話しするなかで感じるのは、「AIの機能拡張が急速に進む一方で、お客様側のキャッチアップには時間がかかっている」ということです。
最近は、MCPやAPIの活用によってシステム間の連携自体は格段に容易になり、顧客のリアルタイムなコンテキストを活用できる環境も整いつつあります。しかし本質は、単にシステムを繋いでデータを流すことではありません。顧客体験にまつわるテックスタック全体を俯瞰してデータフローや業務を再設計し、生活者データを組み合わせてインサイトを導き出すような「組織そのものをAI時代に適応させていくこと」こそが求められています。
だからこそ、そうした上流の設計から組織変革までをリードしていただける博報堂様のようなパートナーの存在が、今まさに重要になっていると感じています。
- 佐藤
- 顧客を深く知るためには、双方向でのインタラクティブなコミュニケーションと、それに伴うリアルタイム性がより一層重要となります。コンテキストを正確に読み解き、最適な「タイミング」と「瞬間」を捉えてニーズに応えるアプローチは、まさに先述した生活者理解が鍵を握るでしょう。
- 平松
- 実際に、私たちは「デジタルおもてなし」というキーワードを掲げています。これは、デジタル空間においても対面接客さながらに顧客の状況を察知し、その瞬間に求めている情報へリアルタイムに応える姿勢を指します。
興味深いことに、この概念は今やグローバル全体でも日本語のまま認知され、共通言語として活用されています。
生活者の“瞬間の気持ち”に寄り添うマーケティングの可能性
- 小宮
- ツールの進化もあって、企業側でも顧客の購入履歴や閲覧履歴に基づいたメール配信を1通送ること自体は、比較的スムーズにできるようになってきています。一方で簡単に配信できるからこそ、マーケティングカレンダーがさまざまな施策で埋め尽くされ、一人のお客様に何通ものメッセージが届くような状況も生まれてしまっています。
セグメントを分けていくと、どうしても複数のセグメントに重なる人が出てくるため、必然的に配信量が増え、メッセージが埋もれてしまうこともあるわけです。
そのため、単にセグメントを切るだけでなく、顧客が今どういう状況にあり、メッセージを送るタイミングで何を考えているのか。そうした顧客理解の解像度をさらに高め、突き詰めていくことが一つの重要なポイントだと考えています。
- 佐藤
- 小宮さんが挙げた「メッセージの送りすぎ」という課題を考える上で、参考になる事例があります。海外のドラッグストアなどでは、ポイントカード利用後のアプリ上に「〇〇ポイントが付与されました」「お得に買物できましたね」というコミュニケーションを挟む取り組みが行われています。日本でいう「レシートのポイント印字」をアプリで体験させるような仕組みです。
こうした通知は購買行動そのものに直結しているため、たとえ頻度が高くてもユーザーに「うっとうしい」と感じさせず、生活の自然な流れに溶け込ませることに成功しています。さらに先進的な企業では、通知の中に次回来店を促す仕掛けを巧みに組み込んでおり、コミュニケーション設計の上手さを感じます。
全体として目指すべき理想像を描くことも大切ですが、ユーザーの重要な行動や生活者体験の中に、デジタルをどう自然に組み込むか。そこを捉えた施策であれば、通知がそれほど煩わしく感じられないのではないでしょうか。
- 平松
- 顧客へのアプローチには、メール、アプリ、Webサイト、プッシュ通知など、さまざまなコミュニケーション手段が存在します。これらの施策を実行し、反応データを蓄積しながら顧客ごとの傾向を分析してPDCAを回すことは、多くのマーケターが最初に取り組む基本的なことだと思います。
しかし、例えば普段はファミリーレストランを利用している方が、年に一度だけ特別な高級店を訪れるといった非日常の瞬間をセグメントベースで捉えるのは限界があります。だからこそ、今回のカウテックプロジェクトでは、博報堂が保有する生活者データを活用し、あえて「外れ値」に着目することで、そうした行動の示唆を見出していければと考えています。
- 飯島
- これまで私たちは、30代男性・都内在住といった属性情報や購買履歴から、生活者一人ひとりの解像度を高めようとしてきました。しかし、分析を細かくすればするほど情報が複雑化し、かえって「具体的に何をすべきなのか」が見えにくくなっていたのではないかと感じます。

一方で、「今クーポンを求めているならクーポンを届ける」「購買意欲が高まっているなら商品を案内する」といったように、その瞬間の気持ちを捉えてアクションを起こすアプローチは、非常にシンプルで本質的です。
一人ひとりを深く分析・理解するために高速でPDCAを回し続けるのは、運用面でも多大な負荷がかかります。そういう意味では、必ずしも一人の生活者のことをそこまで詳しく理解しなくてもいいのではないか、という気もしますね。
- 佐藤
- 最近では、デジタルデータも自然言語のプロンプトで簡単に扱えるようになりました。しかし、データ分析の基本である仮説を立て、それを検証していくというプロセスが抜け落ちたまま、ひたすらデータを見続けて埋もれてしまうケースは少なくありません。
一方で、先ほどの小売店の例のように、買い物をした直後に「お得に買えた」と感じる嬉しさは、年代や属性を問わず誰にでも共通する体験です。そうした場面では、わざわざ細かなペルソナに分ける必要はありません。人間の根本にある「嬉しい」という感情や体験に素直に寄り添うことが、最もシンプルで効果的なコミュニケーション設計につながるのです。
- 小宮
- カウテックプロジェクトで実施した初期調査では、非常に興味深い示唆が得られました。同一の商品カテゴリーであっても、生活者が買い物で重視するポイントはめまぐるしく入れ替わり、その重視点の変化は年代などの属性以上に「企業から届く情報をどう評価しているか」に関連が見られました。
私たちは現在、この示唆を踏まえてBrazeのユーザー企業とともに実証実験を行い、実際のマーケティング施策にどう落とし込めるかを検証している最中です。今後は、調査から見えた市場全体の傾向と、Brazeを活用した実証実験の成果を体系的にまとめていく予定です。
さらに、こうした施策を成功させるには運用体制も不可欠であるため、どのような体制や運用が望ましいのかについても、ユーザー企業へのヒアリングを通じて明らかにしていきたいと考えています。
生活者の「今」を捉え、情報を最適なタイミングで届ける先進事例
- 飯島
- 調査結果が実務に生かされないまま終わることも少なくありませんが、博報堂とBrazeの両社が一緒に取り組むことで、しっかりと実務の現場に落とし込めるようにしていくのを目標に据えています。そして将来的には、両社でソートリーダーシップを確立しながら、案件開発やクライアントへの価値提供に繋げていく展望を描いています。
今回の調査で特筆すべきは、同一の対象者に対して2~3日おきに計3回の追跡調査を実施した点です。一般的なマーケティングリサーチでは、回答のブレによって「どちらが本音なのか」がわからなくなるため、同じ対象者に同じ質問を繰り返す手法は敬遠されがちです。しかし、日によって回答が変わるのは、調査の精度の問題ではなく「人間の気持ちそのものが移り変わるから」だと私は考えていました。
そこで今回は、リアルタイムで顧客の行動や嗜好の分析を得意とするBrazeとの連携も見据え、「ファッション」「外食・テイクアウト」「食品・日用品」という3つのカテゴリーを対象にした調査を実施しました。
各調査で購入時に重視するポイントを尋ねたところ、興味深い結果が得られました。多くの人で、何らかの重視点が回によって入れ替わっていたのです。。しかもこの傾向は、3カテゴリー全てで同等に見られました。
もちろん、「ファッションは着心地」「外食は味」「日用品はコスパ」といったカテゴリーごとの傾向は存在しますが、今回の結果が示しているのは「日用品だから意識が変わりにくい」ということはなく、どのカテゴリーであっても「顧客の購買意識は常に変動している」という事実です。
つまり、単にセグメンテーションで分けるのではなく、顧客のその瞬間の気持ちに寄り添うことが重要なのではないか。今回の調査からは、そうしたメッセージが見えてきたと思います。

- 佐藤
- 今回の調査ではカテゴリーを問わず、コストパフォーマンスは常に重視される要素として位置付けられていました。これは企業側も理解されていて、どの企業もクーポンなどの販促施策を実施しているのだと思います。
その一方で、「クーポンに依存せず、利益率をどう確保するか」といった課題も残っているわけです。そうしたなかで、今回の調査ではコストパフォーマンス以外にも、その時々の気持ちによって重視する点が変わることが見えてきました。例えば、これまでクーポンを使って購入を促していた顧客に対して、変動する要素に合わせた訴求を行うことで、購買につなげられるかもしれません。
それができれば、企業としては必要以上にクーポンを配布せずに済みますし、顧客にとってもより良い購買体験につながるのではないかと思います。
- 平松
- 気持ちの変化だけでなく、「どのタイミングで決断するのか」というトリガーまでわかれば、再現性はもっと高まります。それは私たちが追究すべき検証テーマとしてもすごく重要な観点です。
例えば、特定のアクションをとった人に直接理由を聞くアプローチもありますが、聞かれた本人にも理由がわからないケースは少なくないはずです。そのような無意識の部分もわかるようになれば、マーケティングの可能性はさらに広がっていくでしょう。
- 佐藤
- とはいえ、心が大きく動く瞬間には「在庫切れだった商品が再入荷した」という通知など、キーとなるデジタル上のトリガーが明確に存在します。そうしたトリガーに対し、仮説を立てながら検証していくことが大事になるでしょう。
もう一つ有効な手段は、アンケートを通じた直接的なアプローチです。先ほどインタラクティブなコミュニケーションの重要性に触れましたが、近年は顧客に直接情報をヒアリングする企業も増えている印象があります。「情報を提供していただければ、より最適なレコメンドを届けます」というギブ&テイクの関係を構築し、積極的にデータを集めているわけですね。
こうした手法も活用しながら、「今はどんな気分ですか」といった情報も組み合わせて提案していくと良いのではないでしょうか。
- 平松
- 先日のグローバルイベントで紹介された海外事例で、金融事業を展開する企業グループの取り組みが非常に印象的でした。専門商品を取り扱う店舗(子供服専門店、ゴルフ用品店など)での決済履歴(POSデータ)から顧客属性を推測し、更に顧客の居住エリアの情報と組み合わせることで「この加盟店で購入している人 / このエリアに住んでいる人はこんな生活者だ」という推測データを作成、ターゲットを絞ったクロスセル配信を実施されているとのことでした。この事例セッションに参加された企業様からも、例えばハードウェアの購買データ分析から抽出したライフイベントのインサイトを金融事業のトランザクションデータと照合させることで、子ども向け保険商品のタイムリーな提案をする、といったユースケースも実現できるのでは?といったアイデアが出ていました。
当然ながら個人情報保護やガバナンスのクリアは前提となりますが、多様な事業領域のデータを統合し、顧客行動のトリガーを発見できるデータ基盤を構築していくことは、今後目指すべき重要なアプローチだと感じています。
- 佐藤
- 最近、国内のアパレルブランドによる取り組みで、当社内でも非常に大きな話題となった事例があります。品切れ商品の再入荷通知をオンにしている顧客が店舗の近くを訪れた際、その店舗に在庫がある場合に、商品があることをリアルタイムにお知らせする取り組みです。
これまでは店舗在庫データとの連携など技術的なハードルが高い領域でしたが、生活者のオフライン上の行動データだけでなく、実店舗の在庫データを掛け合わせるようなデータの活用はいよいよ次のフェーズへ突入しました。しかし、この取り組みの本質は「位置情報や在庫情報を活用したこと」よりも「データ利用の許諾を得るためのコミュニケーション設計」にあると考えています。
顧客に対して、位置情報を許可していただければ特別な体験をお届けできるということを事前に伝えるようなコミュニケーションまで含めた設計を検討することで、データを預かる代わりに価値をお返しするというギブ&テイクの信頼関係を構築しようとしている点にこそ、示唆があると感じています。
生活者・企業・マーケターの「三方良し」を実現するムーブメントの創出
- 小宮
- 私は、これまで捉えきれなかったインサイトも、AIを活用することで見えてくる可能性があると思っています。例えば、特定の要素を重視するユーザーが、今どんなコンテンツを閲覧しているかといった傾向を、膨大なデータから抽出できるかもしれません。
そのため、AIをマーケティングプロセスにどう取り入れ、新たな示唆を導き出していくかも大きな論点の一つとして注目しています。また、アンケート以外にもAIエージェントとの自然な対話を通じて、顧客のリアルタイムな状態や潜在ニーズを抽出するアプローチも考えられます。
つまり、データのインプットとアウトプットの両面から、AIの活用を検討していく必要があると言えるでしょう。

- 佐藤
- 「人の気持ちは移り変わる」という考え方自体は、これまでも広く語られてきました。昨年のNRFカンファレンスで話題となった「ハイブリッド消費者」や、博報堂の提唱する「フレキシブルショッパー」といった概念がまさにその例です。しかし同一人物の気持ちの変動を時系列で捉えたデータはまだ少なく、これをベースにセグメントを作って社内を説得するのは容易ではありません。
だからこそ、PoCを通じて「どのような条件で、どんな変化が起きるのか」という具体的なファクトを明らかにしたいと考えています。これまで概念にとどまっていたモデルを、実務で機能する知見へと落とし込むことが、今回の取り組みにおける大きな意義だと言えます。
また、AIの進化も非常に速いため、今後の調査やPoCの方向性が変わっていくことも十分に考えられます。従来のアンケートでは選択式の回答や自由記述の内容を収集していましたが、AIが顧客の自由記述を読み取って、その文脈に応じた最適な回答を返すこともできるかもしれません。
今回の取り組みを、ビジネスと研究・リサーチをつなぐ橋渡しや基盤にしていくとともに、幅広い視点からさまざまな可能性を模索していきたいですね。
- 平松
- 生活者の顧客体験を変えていくという観点もありますが、それだけでなく、マーケターの業務自体やユーザー企業の組織を変えていくことも、私たちのミッションとして考えています。そのために活用できるデータがあるということを、博報堂と一緒に示せれば、ユーザー企業が次の一歩を踏み出す後押しになるのではないかと思っています。
- 飯島
- 買物研究所としては、一つのムーブメントを起こしていきたいですね。今は「ターゲティング」という概念が定着し、誰もがそれを前提に業務を進めています。でも、細かくターゲティングやセグメンテーションをするのではなく、生活者の“今”の気持ちにシンクロさせていくなら、「Brazeと博報堂に頼もう」と指名される存在になりたいなと。
両社がそのパイオニアになれば、ビジネスの成長、マーケターの業務改善、そして生活者への最適な価値還元という「三方良し」の構造が実現できるはずです。
※肩書は取材当時のものです
【オンラインセミナー開催のおしらせ】
「顧客の、買いたい「今」をつかまえる ~博報堂×Brazeが提案する、シンクロナイズド(同期)マーケティング~」
詳細はこちらから
この記事はいかがでしたか?
-
平松 瑞基Braze株式会社 パートナーセールスマネージャーSAP Concurにてインサイドセールスとしてキャリアをスタートし、中堅・大手企業から教育機関まで幅広く担当。その後パートナー企業との事業開発を軸に、再販・導入支援体制の立ち上げや共創モデルの構築を牽引。現在はBrazeにて、パートナーアライアンスを通じた日本企業の顧客体験(CX)高度化に奔走中。
-
佐藤 洋介Braze株式会社 ストラテジックビジネスコンサルタントアクセンチュアにて、ビジネス・システムの両視点でコンサルティング業務に従事。2022年5月にBrazeに参画し、ポストセールス業務を担当。現在はコンサルティングチームにて、ビジネス視点での営業支援・カスタマーサクセス支援、グローバルトレンドや事例の国内展開、日本市場向けのGTM戦略策定など、幅広い業務を担当。
-
博報堂 マーケティングシステムコンサルティング局2021年博報堂入社。 CRM領域におけるシステム導入から施策実行・運用体制構築まで、戦略立案から実行までを一貫して支援するプロジェクトマネジメントに従事。
-
博報堂 買物研究所 副所長2022年博報堂入社。「令和の買物欲」「AIエージェントと暮らす時代の新購買行動モデルDREAM」「物価高騰と節約意識」など幅広いテーマの研究結果を発信中。共著に「売れている会社に共通するこれ買いたい! をつくる20の技術」。

