TVCMによる獲得成果を最適化するプラットフォーム「Guhack」
博報堂ＤＹメディアパートナーズ
「Guhack（ぐーはっく）」は、TVCMによる獲得成果最適化を実現するSaaSプラットフォームです。複雑化する情報をダッシュボードで一元管理し、放送枠ごとのアプリダウンロードやサイト流入などの獲得成果をリアルタイムで可視化、分析を可能にします。博報堂ＤＹメディアパートナーズとGunosyと、両社は
いまどき女子のデジタル活用術！ VOL.3 ～日常に溶け込むSNSの利用実態と広告活用のヒント～【後編】
SIGNING Ltd.
- 戸澤 和
博報堂
博報堂
「SNSに関する定量調査」の結果をもとにした博報堂キャリジョ研メンバー座談会の後編です。それぞれのSNSのトライブや、コロナショック下でSNSとの接触の仕方がどう変わったか、最適なプランニングのあり方とは、などについて語り合っています。SNSを活用したコミュニケーションを模索している企業のご担当者必
統計理論で加速する広告施策のデータ分析
読売広告社
はじめに今や当たり前に使われている「ビッグデータ」や「IoT」など、様々なデータをビジネスに活用して企業のサービスを加速させようとする動きはとどまることがありません。広告会社も例外ではなく、企業が保有する顧客データや各種ツールから得られる関連データなどの入手コストが下がり、より企業サイドに立った施策
博報堂ＤＹホールディングスとARクリエイティブスタジオMESON AR時代の自撮りコミュニケーションをコンセプトとした体験「mirr(ミラー)」を公開 ～第一弾としてVR空間内で体験可能なクローズドβ版の提供開始～
博報堂ＤＹホールディングス
株式会社博報堂ＤＹホールディングス（東京都港区、代表取締役社長：水島正幸、以下博報堂ＤＹホールディングス）は、株式会社MESON（東京都渋谷区、代表取締役社長：梶谷健人、以下MESON）と進めている共同研究の成果発表として、AR時代の自撮りコミュニケーションをコンセプトとした写真投稿・共有体験ができ
データから”価値”を見出せ～「データ×クリエイティブ」でUXはもっと進化する
テクノロジーは、クリエイターの新しい道具となって、創造の幅を広げています。データとクリエイティブの掛け算によって、どのような地平が開けているのでしょうか。博報堂でクリエイター向けにテクノロジーを活用する実戦型プロジェクトを手掛ける、第三クリエイティブ局長の二見均と、博報堂のフェローでありCCTO（C
Amazonを広告メディアとして活用するメリットと可能性 ～博報堂ＤＹグループの独自ソリューションを活用したアプローチ
博報堂ＤＹメディアパートナーズでは、Amazonを“ECサイト”としてのみならず、“広告メディア”として活用するための様々な手法を開発・提供しています。多くの消費者が利用するAmazonを、メディアとして活用すると広告主にとってどのようなメリットがある
「チーム企業型事業創造」―博報堂流の事業開発アプローチとミライの事業機会（博報堂「ミライの事業室」JMAセミナー）
2019年4月、新規事業開発を推進する組織として「ミライの事業室」が博報堂社内に発足しました。「事業創造を通じて、ミライの新しい生活をつくる」ことが組織ミッションであり、それを実現するための方法論が「チーム企業型事業創造」です。去る2月7日、ミライの事業室が主催する講座が日本マーケティング協会のアカ
現実とデジタルを融合する「Spatial Computing（スペーシャル・コンピューティング）」の新しい空間体験
博報堂ＤＹグループ内におけるテクノロジーの専門組織マーケティング・テクノロジー・センターでは現在、ARクラウドを用いた「Spatial Computing(空間コンピューティング)」のプロジェクトが進んでいます。現実とデジタルを融合させて新しい空間体験を生み出すことを目指すこのプロジェクトの取り組みに
「Spatial Computing」とその未来【XR Kaigi レポート】
博報堂ＤＹホールディングス
MESON
- 梶谷 健人
2019年12月に開催された「XR Kaigi」に、博報堂ＤＹホールディングス マーケティング・テクノロジー・センター（以下MTC）の目黒慎吾が、ARクリエイティブスタジオ MESON CEOの梶谷健人氏とともに登壇しました。また、「AR City in Kobe」と題したARクラウドを活用した都市開発シミュレー
「心×身体×考え方のクセ」から捉える、生活者インサイト【気持センシングラボ連載9】
大広
株式会社ビデオリサーチ
- 亀田 憲
人々の行動を促しているのは、言葉にならない「気持ち」や「思い」である----。気持センシングラボは、株式会社大広が中心となり、人々の声にならない声を身体から発生される反応データを利活用することで生活者理解を深めていくプロジェクトです。2018年8月にプロジェクトを発足させ、約1年と半年が経過しました
