マーケティングの新しいプラットフォームを目指して【気持センシングラボ対談7：後編】
芝浦工業大学
- 大倉 典子
SOOTH
- 額田 康利
大広
最新のテクノロジーを使って人々の気持ちや感性を分析し、真の意味での「心地よい」マーケティングの実現を目指すプロジェクト「気持センシングラボ」。前回に続き、そのメンバーの一社であるSOOTHの代表取締役・額田康利氏、同社のスーパーバイザーで芝浦工業大学名誉教授の大倉典子氏、プロジェクトのまとめ役である
テクノロジーの役割は「豊かさ」を実現すること【気持センシングラボ対談7：前編】
芝浦工業大学
- 大倉 典子
SOOTH
- 額田 康利
大広
最新のテクノロジーを使って人々の気持ちや感性を分析し、真の意味での「心地よい」マーケティングの実現を目指す企業間プロジェクト「気持センシングラボ」。そのメンバーの一社で、「感情に関わるデータ」の分析・活用を手がけるSOOTHの代表取締役・額田康利氏と、この4月から同社のスーパーバイザーに就任した芝浦
ヒット習慣予報 vol.95『カーシェア空間』
博報堂
こんにちは。ヒット習慣メーカーズの武藤です。11月に入り冬が感じられる陽気になってきました。ハロウィンが終わり、来月はクリスマスです。みなさんはどんなクリスマスを計画されているでしょうか。先日、ラジオを聞いていると、ハロウィンイベントに参加した人の話があったのですが、その中で「ハロウィンのコスプレ衣
Instagram CREATIVE HACK 広告主と共創するクリエイティブ
テキスト広告やバナー広告中心に扱ってきたアイレップが、近年はSNS上でのマーケティングも力を注いでいます。2019年4月にはInstagramにおける広告クリエイティブに特化したワークショップ 「IREP IG CREATIVE HACK」をスタートしました。InstagramをはじめとしたSNSマーケティ
D2Cブランドにマーケティング視点を
博報堂
株式会社フラクタ
- 河野 貴伸
博報堂 マーケティングシステムコンサルティング局（MSC局）は、「広告の外側」にある生活者接点を構想、開発、運用することを目的としています。MSC局が最近力を入れている領域のひとつが、D2C（Direct to Consumer）ブランドの立ち上げ支援であり、そのための戦略的パートナーが株式会社フラクタで
先行きが見えない時代だからこそ、イノベーションを「未来視点」で考えるべき４つの理由
株式会社WHITE
前回は、問いが枯渇している時代にイノベーションを創出するために、前提条件を破壊し「課題を創り出す企業」になるべきであると書きました。(第一回はこちら）「産業の壁」「競争優位性」を例としながら前提条件を破壊するためのWHITE独自のフレームワークである「イノベーション・リサーチ・レンズ」「DXレンズ」
デジタルトランスフォーメーションと事業創出を支援する新しい枠組み ──新会社「インキュデータ」のビジョンと使命
通信キャリアのソフトバンク、テクノロジー企業のArm、そして広告会社の博報堂がタッグを組んで新たに設立した会社が「インキュデータ」です。企業のデジタルトランスフォーメーション推進を支援することを目的とするこの新会社のビジョンについて、インキュデータ 代表取締役社長 藤平大輔、取締役 芳川裕誠、取締役 安藤元
「メディアイノベーション調査2019」からみる、日本と各国の比較②後編 ～プロダクトハンターあかねさんと考える、日本とアメリカの比較～
スクラムベンチャーズ
- プロダクトハンターあかね
博報堂ＤＹメディアパートナーズ
生活者目線で新しいプロダクトやサービスを語ってみたい。昨年から続けているこのコラムでは、メディア環境研究所が日米中タイの4カ国で調査を行った「メディアイノベーション調査2019」（ご参考：プレスリリース）の結果について、各国に詳しい方に調査結果について語っていただきます。第2回はシリコンバレー在住の
ヒット習慣予報 vol.94『とことんLESS』
博報堂
こんにちは。ヒット習慣メーカーズの楠田です。みなさま、秋も深まり、ますます寒くなってきていますが、いかがお過ごしでしょうか。私は、10月のはじめより中国・上海の拠点に３ヶ月間の海外実務研修に来ております。上海は、朝晩は冷え込みますが、昼間は太陽に当たるとまだまだ暖かい日々が続いています。滞在１ヶ月が
「生活者インターフェース市場」の到来 ～オールデジタル化社会におけるビジネスの要諦～
博報堂
5GやIoTといったテクノロジーの進化によって、あらゆるものがデジタル化し、生活者と企業が常時接続する時代が、目の前に迫っています。生活者インターフェース市場とはなにを意味するのか。そして、この市場でビジネスをする上で大切なことはなにか。博報堂の新しい取り組みについて、代表取締役社長・水島正幸が、先
