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日経メタバースコンソーシアム 未来委員会に博報堂DYホールディングスが参加
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日経メタバースコンソーシアム 未来委員会に博報堂DYホールディングスが参加

持続可能なメタバース空間の利用を促進し、メタバースによる日本の経済振興を目的として日本経済新聞社が発足させた「日経メタバース・プロジェクト」。その推進母体である日経メタバースコンソーシアム(座長:広瀬通孝東京大学名誉教授)の「未来委員会」のメンバーとして博報堂DYホールディングス マーケティング・テクノロジー・センター研究員の三浦慎平が参加しました。

9月20日に開催された第2回未来委員会では、「メタバース技術の実装に向けた施策など、社会・産業インフラ化に向けて ~産業の観点から、メタバース技術の実装・実践へ~」というテーマで、メタバースの実装に至るまでを「企画・事業構想」「研究・開発」「事業化」3つにわけて議論されました。
三浦は国土交通省「PLATEAU」の研究・開発期の課題のテーマの中で、博報堂DYホールディングスで行った「PLATEAU」のデータを活用した現実空間と仮想空間の間での体験コミュニケーションの研究について話しました。

広大な仮想空間の背景をつくるにはコストがかかる中、国土交通省が主導する「PLATEAU」はオープンデータとなっていることで、ソサイエティ5.0のインフラとなり得る、という話や、「PLATEAU」はさまざまなデータを統合しており、そのまま背景として活用するにはまだ画として粗い部分があり、民間からのデータ提供や、活用の際のソリューション開発などの面で協力をお願いしたい、という議論の中で、 博報堂DYホールディングスでは、例えば渋谷という現実空間にいるユーザーと、3D都市モデルによってつくられた仮想空間としての渋谷にいるユーザーが、同時に肩を並べて歩いているような感覚を味わえるコミュニケーション体験を開発していること、それは「PLATEAU」のデータを活用できたことが、この取り組みを後押ししたこと、そして、仮想空間側の背景の解像度をスケールアップしていくには、機械学習モデルを組み合わせて描画に活用するなど、ユースケースを開発する側の工夫で可能になると考えていると話しました。

委員会の様子や日経メタバース・プロジェクトについては、日経Bizgateの記事をぜひご覧ください。

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  • 博報堂DYホールディングス マーケティング・テクノロジー・センター 研究員
    国立研究開発法人産業技術総合研究所 人間拡張センター 外来研究員
    2015年博報堂入社。サイバーフィジカル空間における体験評価や生活者動向にまつわる研究、ユースケース開発に従事。
    また、コンテンツを起点としたビジネス設計支援チーム「コンテンツビジネスラボ」のメンバーとして、特に、音楽におけるコンテンツ消費動向研究も行う。