TDもADも、同じ「デザイナー」?? アートディレクターと考える“体験”のデザイン【前編】
HAKUHODO DXD
HAKUHODO CREATIVE VOX
HAKUHODO DESIGN
「テクニカルディレクター」、通称TDという職種の人たちをご存じでしょうか。テクニカルということばでプログラマやSEのような完全なる技術職に思われるかもしれませんが、デジタルを前提とした社会の生活者に対して“体験”を設計しディレクションする新しいクリエイティブ職の人たちです。博
話題のb8taでリアル店舗を検証の場に 事業・ブランドの成功確度をあげる新手法（後編）
ベータ・ジャパン株式会社
- 羽田 大樹氏
東京・有楽町のベータを舞台にした実証実験を経て、この7月に「X-PROTO（エクス-プロト）」はリリースされました。企業の新規事業や新規ブランド開発をサポートするこのソリューションの機能と、それが企業にもたらす価値、そしてクライアント支援にかける思いについて、前編に引き続き、ベータ・ジャパンCOOの
対談！EC+【第9回】──「メディア型コマース」ってなに？ 顧客との確かな絆をつくる新しい手法
ベータ・ジャパン株式会社
- 羽田 大樹
博報堂ＤＹグループ内のEC領域のナレッジやスキルを集約し、クライアント企業のEC事業を戦略構築から実装・運用までフルファネル、ワンストップでサポートする「HAKUHODO EC+」がお送りする、EC事情の最前線をさまざまなプロフェッショナルの方とご紹介する連載「対談！EC+」。「対談！EC+」の第9回
DIGITAL “SPOGLISH”（デジタル・スポグリッシュ）」でつくる 楽しく学びを続けるコミュニケーションのカタチ（前編）
株式会社リトプラ
- 森山 哲也
株式会社セカンドプレイス
- 藤野 素宏
2019年から、リトプラ (旧社名：株式会社プレースホルダ)、セカンドプレイス、博報堂（現在は博報堂ＤＹホールディングスに移管）の3社は、リアルとバーチャルを組み合わせた体験型の英語学習アトラクション「DIGITAL “SPOGLISH”（デジタル・スポグリッシュ）」を開発してき
「社会課題解決プロジェクト」が目指すもの【Vol.1】博報堂が「デジタル田園都市国家構想」に参画した意味とは
富山県朝日町で公共交通やまちづくりの課題解決に取り組み大きな成果を上げてきたメンバーが、新しいプロジェクトに着手しました。それが「生活者主導社会を導く社会課題解決プロジェクト」です。このプロジェクトの最初の大きなチャレンジが、内閣官房や内閣府が推進している「デジタル田園都市国家構想」への参画でした。
“新生”買物研 【第１回】 Commerce Anywhere時代到来。買物ファネルはどう変わる？
博報堂ＤＹホールディングス
「欲求流去」をテクノロジーが救う時代に 徳久 今日は、博報堂ＤＹグループのメディアとマーケティング領域を統合してDXを進める「HAKUHODO DX_UNITED」の責任者であり、博報堂買物研究所（以下、買物研）の元所長でもあった青木さんと、今年4月から“新生”買物研の所長とな
PayPay×Yahoo! JAPANの行動データ活用による、フルファネルマーケティングの実装
この数年で販促活動のデジタル化が大きく進んでいます。販促キャンペーンで得られたデータを最大限有効活用するにはどうするべきか。キャンペーンデータを活用し生活者分析の解像度を上げる取り組みを行っているのが、博報堂ＤＹメディアパートナーズのデジタル販促プロデューサーたちです。その取り組みの成果と今後の可能
守りの脱炭素から攻めの脱炭素へ ～脱炭素ビジネスと生活者アクション～ 【Media Innovation Labレポート.27】
博報堂
デジタル・アドバタイジング・コンソーシアム
博報堂ＤＹメディアパートナーズ
近年、国際機関や各国政府がこぞって気候変動への対策に関する法律や行動指針を策定するなど、積極的な推進が図られています。同様の取り組みを行う企業の数も増えており、企業活動の評価基準としても重要な要素になりつつあります。脱炭素社会を実現するために、今後生活者の間に脱炭素の意識をどう醸成し、その機運を高め
多様なマーケティング課題に対応する「オーダーメイドAIソリューション」
博報堂
博報堂はクライアント企業のDX(デジタルトランスフォーメーション)による事業成長をより迅速に支援するために、『カスタム AI』の提供など AI 領域で高い専門性をもつ Laboro.AIと資本業務提携。多様なマーケティング課題に対応するオーダーメイド AI ソリューションを提供します。近年、デジタル化で生活者と
米国のストリーミングTVの実態と広告ビジネスの現状【Media Innovation Labレポート.26】
ケーブルでのテレビ視聴が主流を占めていた米国で、近年利用者が増え続けているストリーミングTV。米国におけるストリーミングTV業界の概要や広告ビジネスの潮流、今後の可能性などについて、博報堂ＤＹメディアパートナーズ イノベーションセンター兼Media Innovation Lab（メディアイノベーションラボ
