対談！EC＋【第19回】「購入後のEC体験」ってなに？ 顧客をリピーターにするための新しい視点
Recustomer株式会社
- 辻野 翔大氏
博報堂ＤＹベンチャーズ
博報堂プロダクツ
博報堂
博報堂ＤＹグループのECプロフェッショナル集団「HAKUHODO EC+」が、外部の専門家を招いて、「これからのEC」について語り合う長期連載「対談！EC＋」。今回は、商品購入後のコミュニケーションにフォーカスした事業を展開しているRecustomer株式会社の辻野翔大さんともに、「購入後CX（顧客体
急成長する東南アジアのマーケティング攻略法 【Media Innovation Labレポート48】
Hakuhodo DY ONE
博報堂ＤＹメディアパートナーズ
約6億7000万人の人口と多様な文化を背景に、近年急速な成長を見せている東南アジア市場。その魅力やデジタルメディア環境の特徴、市場攻略のポイントまで、Hakuhodo DY ONEの上江洲雅人に、博報堂ＤＹメディアパートナーズ イノベーションセンターの島野真が聞いていきます。■世界的に見ても急成長を遂げて
EdTechが変えていく教育の未来 【Media Innovation Labレポート47】
博報堂ＤＹメディアパートナーズ
Hakuhodo DY ONE
コロナ禍を経て急成長したEdTech市場。EdTechの普及は教育環境にどんな変化をもたらし、幼少期からEdTechに触れてきた子どもたちが成長した未来には、どんな製品やサービスが求められるのか。EdTechを取り巻く現状から未来予想まで、博報堂ＤＹメディアパートナーズ メディア環境研究所の小林舞花と
DATA GEARの新たなチャレンジ【連載第2回】 生成AI導入の「3つの壁」を越えるために ──〈Marsys Assessment for GenAI〉が生み出す新たな価値
博報堂CRM &システムコンサルティング局の中で、「コンサルティング」「テクノロジー」「データ」を3本柱としてサービスを提供しているDATA GEAR。その活動を紹介する連載の第2回をお届けします。今回は、DATA GEARが開発した生成AI導入ソリューション〈Marsys Assessment fo
「オーディエンスアクションビジネス」という新たな挑戦──メディアイノベーションラボ新春座談会【Media Innovation Labレポート46】
メディアビジネスやコンテンツビジネスの情報収集と発信を続けているメディアイノベーションラボ恒例の新春対談が今年も行われました。博報堂ＤＹメディアパートナーズの代表取締役社長である矢嶋弘毅と、2024年に立ち上げられた「オーディエンスアクションビジネス」の部門リーダーである笠置淳行が、今年から始まる博
存在感を増す”グランフルエンサー”の実像 後編【Media Innovation Labレポート45】
シニア世代を始めさまざまな世代に影響力を持つグランフルエンサー。世界的に進む高齢化により、国内外でその存在感が増しつつあります。年齢を感じさせないアクティブな活動で、Z世代からも支持を集めるグランフルエンサーの実像や、期待されるマーケティング価値などについて、Hakuhodo DY ONE 広告技術研究部
存在感を増す”グランフルエンサー”の実像 前編【Media Innovation Labレポート45】
シニア世代をはじめさまざまな世代に影響力を持つグランフルエンサー。世界的に進む高齢化により、国内外でその存在感が増しつつあります。年齢を感じさせないアクティブな活動で、Z世代からも支持を集めるグランフルエンサーの実像や、期待されるマーケティング価値などについて、Hakuhodo DY ONE 広告技術研究
「モデリング」で世界を捉え人間とAIの共進化と価値共創をめざす（後編）
産業技術総合研究所人工知能研究センター
- 本村 陽一氏
博報堂ＤＹホールディングスは2024年4月、AI（人工知能）に関する先端研究機関「Human-Centered AI Institute」（HCAI Institute）を立ち上げた。HCAI Institute は、生活者と社会を支える基盤となる「人間中心のAI」の実現をビジョンとし、AI に関する先端技術研
DATA GEARの新たなチャレンジ【連載第1回】 「マーケティングシステム×生成AI」でクライアントの課題を確実に解決する
博報堂
マーケティングシステムの導入や運用によってクライアントのビジネスを支援する博報堂CRM &システムコンサルティング局。その中で、これまでとくにデータ活用に取り組んできたチームがDATA GEARです。この4月以降、データサイエンスとストラテジーの機能が新たに加わり、クライアント支援機能が強化され
サステナビリティの取り組みをコストから、ブランドへの投資に変える
企業のサステナビリティへの取り組みが急速に進む中で、投資家からの情報開示要請への対応やサステナビリティ経営への投資が、中長期的に経営的リターンを生み出せるのかという課題に、多くの企業が直面しています。 企業のサステナビリティへの取り組みは、やらなければならない「宿題」から「ブランドへの投資」に転換させ
