テレビCMの効果を可視化する画期的サービス ──Gunosyと博報堂ＤＹグループの協業から生まれた「Guhack」
Gunosy
- 竹谷 祐哉
- 渡辺 謙太
情報キュレーションアプリを運営するGunosyと博報堂ＤＹグループの協業プロジェクトがスタートしたのは2019年末でした。その協業の第一弾としてリリースされたのが、テレビCMの広告効果を「視聴者のレスポンス」によって測定するサービス「Guhack」です。このサービスのコンセプトと可能性について、両社
米国スポーツビジネスの最新動向【Media Innovation Labレポート.2】
コロナ禍により全世界的に中断を余儀なくされていたスポーツビジネスは、6月以降、欧州サッカーを皮切りに日本のプロ野球、Jリーグが次々と再開。米国でもようやくゴルフ（PGA）、カーレース（NASCAR）が再開しました。7月に入ると野球（MLB）、7月末にはバスケットボール（NBA）、そして8月1日からア
LTV向上のための2つのキーワード ～「カスタマーサクセス」と「イノベーションアカウンティング」
博報堂
「カスタマーサクセス」という言葉が注目を集めています。LTV（ライフタイムバリュー＝顧客生涯価値）を高めるための取り組みの一つですが、カスタマーサクセスが実際にLTV向上に貢献しているかを検証していくことも重要です。そのための方法論として、「イノベーションアカウンティング」という会計手法があります。
米国動画配信サービスの最新動向【Media Innovation Labレポート.1】
博報堂ＤＹメディアパートナーズ
日本でも存在感を増しつつあった定額制動画配信サービスは、コロナ禍における在宅率の上昇によって一層注目を集めることになりました。一方米国におけるテレビ視聴スタイルは近年大きな変化のただ中にあり、さまざまな収益モデル、提供プラットフォームが出現しています。そこで、Media Innovation Labレポ
顧客接点コミュニケーションを「非接触・非対面化」する、55のデジタルトランスフォーメーション（DX）ソリューション「GOGO DX」
博報堂
博報堂プロダクツ
「GOGO DX」は、博報堂、博報堂プロダクツが提供するデジタルトランスフォーメーション（DX）ソリューションです。イベントや販売促進、店舗での買い物行動などの顧客接点コミュニケーションを「非接触・非対面化」する、55のDXソリューションをワンストップで提供します。【主なDXソリューション】配信技術の
TVCMによる獲得成果を最適化するプラットフォーム「Guhack」
博報堂ＤＹメディアパートナーズ
「Guhack（ぐーはっく）」は、TVCMによる獲得成果最適化を実現するSaaSプラットフォームです。複雑化する情報をダッシュボードで一元管理し、放送枠ごとのアプリダウンロードやサイト流入などの獲得成果をリアルタイムで可視化、分析を可能にします。博報堂ＤＹメディアパートナーズとGunosyと、両社は
D2Cへの挑戦を成功に導くために （新連載：D2C支援 キーパーソンが語る Vol.1）
ECとSNSを活用して成長する「D2C」（Direct to Consumer）ブランドが国内でも次々と登場しています。この新たなブランドビジネスに挑戦する企業の支援を目指して、「博報堂グループ・D2C統合ソリューションチーム」が立ち上がりました。チームのキーパーソンたちがD2Cブランドビジネス成功のポ
「新市場」に「新体験」を「新業態」で提供する ──デジタル販促市場開拓を目指す「SP EXPERT'S」のビジョン
この20年以上の間、広告市場を牽引してきたのはデジタル広告でした。一方、販促の領域はデジタル化に大きく立ち遅れているのが現状です。市場規模6兆円とも言われる販促の領域は、印刷物中心のアナログな手法が現在も主流となっています。そこに「デジタル販促」という新しい市場を開拓することを目指して結成されたチー
「都市」と「生活者」視点で描くサービスデザインプログラム ─今、注目されるサービスデザインとは？
読売広告社
ニューロマジック
- 永井 菜月
いよいよ始まった5Gサービス。本格的な展開までにはまだ時間がかかりそうですが、企業等の組織は実用レベルに進展したテクノロジーを活用して、社会課題の解決や多様な生活者ニーズに対応した商品やサービスを創出することが求められています。YOMIKOはテックアイデアソンの提供により、サービスデザインによる価値
「チーム企業型事業創造」―博報堂流の事業開発アプローチとミライの事業機会（博報堂「ミライの事業室」JMAセミナー）
2019年4月、新規事業開発を推進する組織として「ミライの事業室」が博報堂社内に発足しました。「事業創造を通じて、ミライの新しい生活をつくる」ことが組織ミッションであり、それを実現するための方法論が「チーム企業型事業創造」です。去る2月7日、ミライの事業室が主催する講座が日本マーケティング協会のアカ
