「メディアイノベーション調査2019」からみる、日本と各国の比較②前編 ~プロダクトハンターあかねさんと考える、日本とアメリカの比較~
スクラムベンチャーズ
- プロダクトハンターあかね
博報堂DYメディアパートナーズ
生活者目線で新しいプロダクトやサービスを語ってみたい。昨年から続けているこのコラムでは、メディア環境研究所が日米中タイの4カ国で調査を行った「メディアイノベーション調査2019」(ご参考:プレスリリース)の結果について、各国に詳しい方に調査結果について語っていただきます。第2回はシリコンバレー在住の
ヒット習慣予報 vol.93『ヨソモノ報連相』
博報堂
こんにちは。ヒット習慣メーカーズの植月です。今年は10月になっても暑い日が続いていましたが、だんだんと肌寒くなり、秋らしくなってきましたね。私は“食欲の秋”に乗じて、旬のおいしいものを食べては友達に送りつけて自慢する日々を過ごしています。今回は、そんな風に何かを報告したり、連
MaaSの本質とは何か──日本における「モビリティ革命」の実現に向けて
株式会社ヴァル研究所
- 菊池 宗史
モビリティジャーナリスト
- 楠田 悦子
馬車、帆船、鉄道、自動車、航空機──。人々の移動手段(モビリティ)は、時代とともに進化してきました。近年、新たな移動の概念として登場してきたのがMaaS(Mobility as a Service/マース)です。さまざまな交通手段がシームレスにつながって、人々の移動がより便利で快適になる。また、移動だけで
外部データを活用し、生活者の様々な特徴の推定値を企業の顧客データに付与できる新技術「モデル転移型データフュージョン」
博報堂DYホールディングス
「モデル転移型データフュージョン」は、博報堂DYホールディングスの、様々な企業・団体が保有するデータの連携や利活用を支援するデータ・エクスチェンジ・プラットフォーム設立準備室(2019年10月より、Data EX Platform[データ・イーエックス・プラットフォーム 略称:DEX]*)が開発した、個人
「メディアイノベーション調査2019」からみる、日本と各国の比較① ~博報堂生活綜研(上海) 包さんと考える、日本と中国の比較~
博報堂
メディア環境研究所
生活者目線で新しいプロダクトやサービスを語ってみたい。昨年から続けているこのコラムでは、メディア環境研究所が日米中タイの4カ国で行った「メディアイノベーション調査2019」(ご参考:プレスリリース)の結果について、各国に詳しい方に語っていただきます。第1回は上海在住、博報堂生活綜研(上海)の主任研究
ヒット習慣予報 vol.92『趣味の所得化』
博報堂
こんにちは。ヒット習慣メーカーズの馬場です。気づけば10月も半ばが過ぎ、急に寒くなってきました。先日、年賀状の仕分けのアルバイトを募集する葉書が届いて、早くも年の瀬の到来を感じました。令和最初の年末ですね。年末の過ごし方などに関する、新しいヒット習慣が出てこないか感度を高く持っていようと思います。さ
BIツールを活用したデータの見える化による、迅速な意思決定の実現
株式会社アイレップ
- 内山 恵美
- 松山 隼人
データをリアルタイムで取得し、各部の現状把握を容易に経営者らによる多角的な分析と迅速な意思決定を支援データの利活用に課題、頭を抱える企業幹部ら会社の意思決定にデータを活用すべきと考える企業幹部や経営者が増えています。ドーモ株式会社(東京都渋谷区)と株式会社ダイヤモンド社(同)が、企業幹部らを対象に行
マーケターとテクノロジストが融合したら? 生活者の“今”と“未来”をつかむマーケティング最前線
博報堂DYホールディングス
博報堂DYグループとして“生活者データ・ドリブン”マーケティングに一層注力していくことを掲げてから5年。博報堂DYグループのマーケティングは着実に進化し、グループならではの膨大な生活者データを活かしたサービスの形が次々と生まれています。その大きな要因が、今回ご紹介する「マーケ
今が熱いマーケティングテクノロジー・プロデューサーという仕事
博報堂
博報堂マーケティングシステムコンサルティング局(MSC局)は、「広告の外側」にある生活者接点を構想、開発、運用することを目的に博報堂内に立ち上がった新しい組織です。同局には大きく2つの機能があり、そのうちの1つがマーケティングシステムプロデュース機能で、マーケティングシステム構築においてCX(顧客体
これからは、ヒトの行動特性×データの時代 ~なぜ私たちが「デジタルナッジ」を開発したか
慶應義塾大学
- 星野 崇宏
博報堂マーケティングシステムズ
博報堂グループで企業のマーケティング活動の基盤となる情報システムの設計、開発および活用支援を行う株式会社博報堂マーケティングシステムズは、慶應義塾大学経済学部・大学院経済学研究科の星野崇宏教授を技術顧問に迎え、行動経済学の知見をデジタルマーケティングに活用する新サービス 「デジタルナッジ」を開発しまし