「心×身体×考え方のクセ」から捉える、生活者インサイト【気持センシングラボ連載9】
大広
株式会社ビデオリサーチ
- 亀田 憲
人々の行動を促しているのは、言葉にならない「気持ち」や「思い」である----。気持センシングラボは、株式会社大広が中心となり、人々の声にならない声を身体から発生される反応データを利活用することで生活者理解を深めていくプロジェクトです。2018年8月にプロジェクトを発足させ、約1年と半年が経過しました
米国小売業界は「テクノロジー追求」のその先へ。＜NRF Retail’s Big Show 2020 レポート＞（2/2）
博報堂
＜「人」由来の体験価値を付加するブランド＞翻って、オンラインでブランディング・販売・アフターサービスまで行うD2Cブランドをはじめ、大手メーカーについても顧客との関係性強化を目的に、顧客との直接接点を構築・強化していく動きが進みます。特にNRFでは、「Humanity Digital」という言葉に代表
米国小売業界は「テクノロジー追求」のその先へ。＜NRF Retail’s Big Show 2020 レポート＞（1/2）
博報堂
NRF Retail’s Big Showは、National Retail Federation（全米小売業協会）が例年開催し、世界およそ100カ国から約4万人が参加する、世界最大級の小売業界のカンファレンスです（2020年は1/12～1/14に開催）。「生活のオールデジタル化」が進展していく中
ヒット習慣予報 vol.112『おいシード』
博報堂
こんにちは。ヒット習慣メーカーズの楠田です。最近、少しばかり暖かくなってきましたね。気が早いですが、もう夏が恋しくなってきました。早い人だと、夏休みの予定をそろそろ立てたりしているのではないでしょうか。私としては、炎天下の中で、キンキンに冷えたビールが飲みたい。その横には、おいしいおつまみがあれば、
「生活者DATA WORKS™️」の舞台裏 Vol.1 ──マーケティングソリューション開発を支えるエンジニア
博報堂ＤＹホールディングス
博報堂ＤＹホールディングスの「マーケティング・テクノロジー・センター（以下、MTC）」ではテクノロジー人材が、日々さまざまな基盤技術やサービスの研究・開発に取り組んでいます。博報堂ＤＹグループの統合マーケティングソリューション群「生活者DATA WORKS™️」の土台となる「生活者DMP」
アプリはマーケティングのコアツールとなるのか？ ──スマホアプリマーケティングにおける、これからのエージェンシーの存在価値
博報堂
博報堂ＤＹメディアパートナーズ
生活者の最も身近にあるデバイス、スマートフォン。多くの生活者はスマホにダウンロードしたアプリを、生活や仕事のさまざまな場面で使いこなしています。そのアプリをマーケティングに活用する試みが、現在あらゆる業種で進んでいます。「最も接触頻度が高い顧客接点」であるアプリで企業課題を解決していくために必要なこ
IoTセンシングの普及が生み出す未来（後篇）
Idein
- 中村 晃一
博報堂ＤＹホールディングス
博報堂ＤＹベンチャーズ
博報堂ＤＹベンチャーズは2019年8月、エッジコンピューティング技術を持つIdeinに出資しました。Ideinが2020年1月に商用化した「Actcast」は、安価な小型コンピューターの上で高度なAIプログラムの実行を可能にするプラットフォームであり、IoTセンシングが普及する上での鍵になり得るも
IoTセンシングの普及が生み出す未来（前篇）
Idein
- 中村 晃一
博報堂ＤＹホールディングス
博報堂ＤＹベンチャーズ
博報堂ＤＹベンチャーズは2019年8月、エッジコンピューティング技術を持つIdeinに出資しました。Ideinが2020年1月に商用化した「Actcast」は、安価な小型コンピューターの上で高度なAIプログラムの実行を可能にするプラットフォームであり、IoTセンシングが普及する上での鍵になり得るも
ヒット習慣予報 vol.111『オープンおのろけ』
博報堂
こんにちは。ヒット習慣メーカーズの植月です。３月も半ばに入り、新年度を迎える準備を始めている方も多いのではないでしょうか。新年度ももちろんですが、元号が変わったり、2020年を迎えたりと、節目といえる機会が多いためか、私の周りでは結婚ラッシュも始まっています。今回は、そんな幸せに関連するものとして、
「アイデア×テクノロジー」で新しい価値を生み出す 【B2H対談 Vol.2】
BASSDRUM
- 鍛治屋敷 圭昭
博報堂
博報堂のマーケティングシステムコンサルティング局(MSC局)とテクニカル・ディレクターのコミュニティであるBASSDRUMが協同で取り組んでいるプロジェクトが「B2H」です。「BASSDRUM to 博報堂」を意味するこのプロジェクトの一環として、新しいプロダクトを生み出す社内プログラムが試みられました
