アイレップが考えるテレビCMの新指標
株式会社アイレップ
最後まで駆け抜けることができるのか?と思われたこの連載も後半に差し掛かりました。今回は、テレビCMとデジタル広告の統合指標の考え方について、その一端をお話しできればと考えています。INDEX改めて「視聴率」とは視聴率の問題点テレビCMの指標をインプレッションにする運用型デジマス広告での活用最後に※本
ヒット習慣予報 vol.250『ブレス・トレーニング』
博報堂
こんにちは。ヒット習慣メーカーズの中川です。2023年1回目のコラムです。まだまだ正月気分が抜けないですが、少しでもいい一年になることを祈りつつ、今年もいろんなヒット習慣を予報していこうと思います。3年ぶりの行動制限のない年末年始だっただけに、思い切り心も体もリフレッシュされた方が多いのではないでし
AR技術によってフィジカルとデジタルが融合する時代、生活者にはどのような体験が提供できるか
Snap Japan
- 長谷川 倫也
株式会社MESON
- 小林 佑樹
博報堂DYホールディングス
私たちは今、実空間で生きるのと同じようにオンラインの世界にも当たり前に存在し、その間を違和感なく行き来するようになりました。空間コンピューティング技術やカメラの認識技術がますます発展する中、そのスムーズさは加速しているといえます。この先、究極的には実空間がメタバースとも重なると、どのような「知覚の革
生活者発想でメタバース領域の研究調査・情報発信を行う「Helix Lab」
博報堂DYホールディングス
「Helix Lab(ヘリックス・ラボ)」(*1)は博報堂DYホールディングスと、XR技術を用いた体験・サービス開発を進めるMESONと共同で発足した、生活者発想でメタバースおよび空間コンピューティング(*2)領域における研究調査・情報発信を行うラボです。新型コロナウィルスの世界的流行による生活様式の
メタバース・XR領域は、オンオフ統合がカギ【アドテック東京2022レポート】
アドビ株式会社
- 里村 明洋
三越伊勢丹
- 仲田 朝彦
KDDI
- 川本 大功
博報堂
近年、メタバース・XRがマーケティングのキーワードになっています。この領域がマーケティングや事業の新しい可能性になるのか?多くの企業が模索しています。その際に1つの鍵になるのがオンラインとオフラインの統合です。このテーマについて、いま実際にXR領域のフロンティアで活躍する実践者とともに、メタバース・
広告会社向けのデジタルマーケティングコミュニティ「upD」
「upD(アップディー)」はデジタル・アドバタイジング・コンソーシアム(以下 DAC)が運営する、広告会社のデジタルマーケティング実務者向けコミュニティサイトです。デジタルマーケティング初心者の基礎学習にとどまらず、日々の情報アップデートや、実務で必要となるサポートをオールインワンでまとめたサービスを
フェムテック領域で必要な当事者意識と顧客理解 生活者、社会、企業の幸せな循環を目指して
この1、2年ほどで「Femtech(フェムテック)」という言葉をよく耳にするようになりました。金融領域ではFintech、教育領域ならEdtechなどと、特定領域でのテクノロジー活用に近年注目が集まっていますが、実はフェムテックは少し捉え方を変える必要があるようです。それは女性のヘルスケアに焦点を当
「居心地の良い」メタバースが、人を差別や区別から解放する Gaudiy x HAKUHODO Fintex Base(連載:フィンテックが変える生活者体験 Vol.10)
株式会社Gaudiy
- 石川 裕也 氏
HAKUHODO Fintex Base
近年様々なフィンテックサービスが登場し、日常的に利用する人も増えています。フィンテックサービスに関する生活者の意識・行動の調査研究を行うプロジェクト「HAKUHODO Fintex Base(博報堂フィンテックスベース)」のメンバーが、フィンテックを支える多様な分野の専門家とともに、新しい技術によっても
【無料オンラインセミナー】 ファンと直接つながる対話型マーケティング ~実践事例「TAKEYAフレッシュロック対話会」
ダイレクトマーケティングを長く得意領域としてきた大広は、その進化系でもあるD2Cビジネスにいち早く取り組んできました。D2Cビジネスにおける重要なファクター、それは「顧客と直接つながること」。そしてつながった顧客と「対話を続けること」。大広ではD2Cビジネス成功の秘訣を「Dialogue(対話)」で
博報堂DYホールディングスとAcompany、 プライバシーテック領域で業務提携 ~安心・安全なデータ活用で、生活者へ最適なサービス提供を行う企業を支援~
株式会社博報堂DYホールディングス(東京都港区、代表取締役社長:水島正幸、以下博報堂DYホールディングス)と、生活者のプライバシーに配慮したデータ活用技術プライバシーテックのサービス提供・開発を行う株式会社Acompany(アカンパニー、愛知県名古屋市中村区、代表取締役CEO:高橋亮祐、以下Acom