【連載】生成AIを活用して「発想の多視点化」を目指す「プロジェクトMonju」──生成AIを軸にしたプラットフォーマー戦略局の取り組み〈第1回〉
メディアビジネスを手掛ける博報堂ＤＹメディアパートナーズにおいて、大手プラットフォーマーとの協業を担っているのがプラットフォーマー戦略局です。今回は、その取り組みの中から、特に生成AIを活用したプロジェクトに焦点を当て、3回に分けて詳しくご紹介していきます。第1回目は、局内の開発部隊であるメディアプ
生成AI技術を活用したコミュニケーション促進サービス 「AIラップ名刺 MY PUNCHLINE」のプロトタイプを開発 ―写真とプロフィールの入力だけで自分が自己紹介ラップを披露する"デジタル名刺"を生成、AI時代の新しい交流の創造へ―
株式会社博報堂ＤＹホールディングス（本社：東京都港区、代表取締役社⻑：⽔島正幸）のグループ横断型の研究開発組織「Creative technology lab beat」（クリエイティブ・テクノロジー・ラボ・ビート 以下beat）は、生成AI技術を活用し、ユーザーが写真のアップロードと簡単なプロフィールを入
ヒット習慣予報 vol.309『ローカルレコメン』
博報堂
こんにちは。ヒット習慣メーカーズの佐藤諒平です。唐突な私事で恐縮ですが、書かずにはいられません。先日、好きなアーティストのライブに遂に当選しました！ライブに行く日を楽しみに仕事に勤しむ今日この頃です。そんなお気に入りのアーティストがいる一方で、最近、新しいアーティストやコンテンツとの出会いが減ってき
博報堂ＤＹグループのデジタルコア新会社 「Hakuhodo DY ONE」を設立
株式会社博報堂ＤＹホールディングス（東京都港区、代表取締役社⻑：⽔島正幸）は、2024年度から始まる新たな中期経営計画の一環として、グループのデジタルマーケティングの核となる新会社を2024年4月1日に設立することを発表しておりますが、新会社の社名を「株式会社Hakuhodo DY ONE」とすることを
【アーカイブ配信】AI×デジタルクリエイティブ最前線 ～成果を最大化するオリジナルAIプロダクトおよびAdobe Firefly活用事例～
※こちらは2024年3月19日に実施したウェビナーのアーカイブ動画配信になります。フォームよりお申込みいただきましたらメールにて視聴用URLをお送りいたします。視聴用URLは上記の開催日程の期間のみ有効となっておりますので期間内に動画のご視聴をお願いいたします。昨年のChatGPTとAdobe Fir
【第8回】メーカー視点でみる“成果創出に繋がる”リテールメディアの活用方法とは
ショッパーマーケティングを専門とする組織「ショッパーマーケティング事業局（SMK局）」に迫る本連載。第8回となる今回は、 同局で消費財業界のトレードマーケティング領域の支援を行うトレードマーケティング推進グループの井上、細矢、岡田の3名に、リテールメディアにおいてメーカーが直面している課題や博報堂と連
対談！EC+【第16回】キャッシュレス決済ってなに？ 「非現金主義」が購買体験とマーケティングを進化させる
インフキュリオン コンサルティング
- 平松 宏之氏
博報堂プロダクツ
博報堂ＤＹグループのECプロフェッショナル集団「HAKUHODO EC+」のメンバーが、外部の専門家と語り合う連載「対談！EC+」。今回は、金融・決済分野のコンサルティングサービスを手がけるインフキュリオン コンサルティングの平松宏之さんをお招きし、キャッシュレス決済の現状と可能性について語り合いました
ひとりnote担当が実践！～企業認知を高め、信頼を得る情報発信のコツを探る～
インターネットやSNSが普及した現代では、誰もが情報発信できる世の中になりました。 「情報発信していないのは“ない”のと同じ」と言われるように、企業の情報発信の活動は必須です。 その情報発信を気軽に行えるのが「note」。MAU（月間アクティブユーザー数）は5,145 万で、法人ア
実店舗事業におけるデジタル広告の来店効果計測のポイントとは？～位置情報データを活用した広告配信～
実店舗集客において、店舗集客施策の効果の可視化は大きな悩みの種の一つです。 来店数増加を目指すために、デジタルマーケティングを注力したいが、何をして良いか分からない、成果の評価方法が分からない、、 など「データを元にした来店につながる施策の実行」には未だ課題が多い状況です。 本ウェビナーでは、「デジタル広
【博報堂買物研究所 設立20周年記念セミナー】買物欲で捉える今の潮流と未来の兆し 買物の“主導権”を再び取り戻し始めた生活者を紐解く
近年、コロナ禍やEC利用の激増など、生活者の買物環境は劇的に変化しています。 お客様が求める売り場が分からない、新しい販促テーマを企画したいがニーズが分からない、買物体験を意識した商品開発ができていないなど、各企業担当者の方々も変化への対応に苦慮されているのではないでしょうか。 博報堂買物研究所は200
