「人的資本」情報を求職者に効果的に伝える ―人的資本経営を促進する採用ブランディング
No Company
- 秋山 真
2022年8月に内閣官房から「人的資本可視化指針」が公表され、今年度から有価証券報告書に人的資本に関する情報を記載することが求められます。SNSデータを活用した採用広報・マーケティング支援を行う博報堂グループのNo Companyは、今年1月に「企業の人的資本経営を促進する採用ブランディング」の支援を
博報堂ＤＹグループの博報堂テクノロジーズ、 「ChatGPTソリューション開発推進室」を発足。 ～３００名規模のプロンプトエンジニアリング体制構築へ～
博報堂ＤＹグループの株式会社博報堂テクノロジーズ(東京都港区、代表者：米谷修、以下 博報堂テクノロジーズ)は、本日5月11日、Azure OpenAI Service及びOpen-AI社のChatGPTをはじめとしたサービス群を活用し、業務効率化やDX課題解決に取り組むための組織として、開発エンジニアを核
家計簿データから読み解く、コロナ禍以降の消費スタイル変化【デジノグラフィ・トーク vol.24】
株式会社Zaim
- 志賀 恭子
- 亀岡 洋介
博報堂生活総合研究所（以下、生活総研）が提唱する、デジタル上のビッグデータをエスノグラフィ（行動観察）の視点で分析する手法「デジノグラフィ」。生活総研では、これまでも数々のデータホルダーと共同研究を行ってきましたが、今回は株式会社Zaimのみなさんと家計簿データの時系列変化を分析することで、コロナ禍
ECモール成功のカギは”基礎”にあり ～博報堂ECモールコンサルティングの打ち手～
コロナ禍で生活者は購買環境をますますECへシフト、利用者の増加に伴いその市場規模も拡大傾向にあります。その中でも巨大な流通規模をもち、EC市場拡大を牽引しているのが大手ECモールです。また、生活者視点においてもECモールでの利便性や高い検索性により、「無くてはならないチャネル」になりつつあります。 企
web3と博報堂の未来＃２ 「web3で社会・生活者がどう変わるのか？」
博報堂
連載企画「web3と博報堂の未来」のVol.2では、博報堂 執行役員/エグゼクティブ クリエイティブディレクターの木村 健太郎が登場。国内外のさまざまな広告賞の受賞や、アワードの審査員経験など、広告業界で多くの功績を残してきた木村にとって、web3の現状はどう映っているのか。博報堂キースリー 代表取締役社長
ヒット習慣予報 vol.266『オイル活』
博報堂
こんにちは。ヒット習慣メーカーズの楠田です。桜の季節が終わり、少しずつ暖かくなり、GWを終えて、さぁ、今年の夏休みはどこに行こうか、今年は何をして過ごそうか考え始めている人も多いかと思います。そんな中、みなさんが気になり始めているであろうことは、おそらく「ダイエット」。夏になると肌を見せる機会も多く
DATA GEARが目指す、1st-Partyデータ利活用 ～マーケティング実行策でビジネス成果最大化 ～
1st-Partyデータの活用がビジネスの競争力となり、そこからユニークな価値の創出も見られるようになってきました。しかし、データ活用が進まない企業が多く存在するのも事実です。ウェビナーでは、データ活用が進まない原因とその解決策を紐解きます。 そして、多くの企業で導入されているGA4の発展的なビジネス
Z世代の意思決定行動から考える、不安定な時代の人と情報の関係 博報堂若者研究所×ヴァリューズ 共同研究 レポート 後編
株式会社ヴァリューズ
- 小幡 のぞみ
WebやSNSの普及によって日々膨大な情報が飛び交う現代。VUCAの時代と呼ばれるように未来の見通しを立てることはますます難しくなっています。そんな時代を生きるデジタルネイティブのZ世代の若者たちは、普段の生活でどのように情報に接して、意思決定をしているのでしょうか。そこから不安定な時代の人と情報の
ポテトチップスを買うとNFTがもらえる！？web3時代の最新マーケティング手法とは～カルビーにおけるNFTの効果的な活用事例～
2023年はNFTを活用したユニークな取り組みが続々と登場しています。しかしNFTをどう活用したらいいのか？なぜNFTを使うべきなのか？など、活用方法に悩んでいる方も多くいらっしゃいます。そこで本ウェビナーでは、カルビー×博報堂の「NFTチップス」施策を通して、NFTの効果的な使い方やw
AI技術で業種特性に応じてバナー広告の効果を評価する H-AI IMAGESを開発、Digital AaaSから提供を開始
株式会社博報堂ＤＹホールディングス（本社：東京都港区、代表取締役社長：水島正幸、以下 博報堂ＤＹホールディングス）、株式会社博報堂ＤＹメディアパートナーズ（本社：東京都港区、代表取締役社長：矢嶋弘毅、以下 博報堂ＤＹメディアパートナーズ）は、AI技術を用いて業種特性に応じたバナー広告効果を評価する新機能
