柔軟でクリエイティビティあふれるCMをどう実現するか。テレビ広告運用における新たなスタンダードと各プレーヤーの最新の取り組み【アドテック東京2021レポート】
株式会社電通
- 布瀬川 平
株式会社テレビ朝日
- 橋本 昇
日本コカ・コーラ株式会社
- 今西 周
博報堂ＤＹメディアパートナーズ
あらゆる産業にDXの波が押し寄せるなか、テレビ広告ビジネスも、同じように大きな変化に直面しています。テレビ広告ビジネスの価値を、時代に合わせて維持・向上するためには、どのような変革が必要なのでしょうか。また、その推進時に浮かび上がる課題にどう対応していくべきでしょうか。広告主、広告会社、放送局それぞ
「常時接続時代」のコミュニケーション──メディア活用の革新 【アドテック東京2021レポート】
SIWフェロー
- 友澤 大輔
オープンハウス
- 加藤 勤之
博報堂ＤＹメディアパートナーズ
デジタルはさまざまなものをつなぐ技術ですが、デジタルマーケティングとテレビを始めとするマス広告は現在でも分断されているケースが少なくありません。企業と生活者がデジタルによって「常時接続」するようになったこの時代に、これまで別々に進められてきたコミュニケーションをどう融合させていけばいいのでしょうか。
ヒット習慣予報 vol.201 『なんでもマネタイズ』
博報堂
こんにちは。ヒット習慣メーカーズの中川です。2022年1本目のコラムです。読者のみなさん本年もよろしくお願いいたします。最近では、クライアントやメディアのみならず同業の広告会社の方たちまで幅広い方々からコラムの反響がくるようになりました。それが、ネタ切れに怯えながらもなんとか毎週更新していく私たちの
【知っておきたい「AI技術」最新事情③】 2020年代の「AI技術」の基礎知識 ～自然言語処理に関するAI技術はどこまで進んでいるのか～ 前編
AI技術の基礎的な知識や最新動向、最新の事例などについて分かりやすく紹介する本連載。（第一回目はこちら、第二回はこちら）第三回のテーマは、自然言語処理に関するAI技術です。技術の現状と今後の展望について、AI技術について研究している博報堂ＤＹホールディングス マーケティング・テクノロジー・センター（M
【ノーコードで働き方拡張】TOOL PROJECT受講生が手にした「もうひとつの成果」第２期生募集の狙いとは
博報堂の新規事業開発組織・ミライの事業室から生まれた「TOOL PROJECT」。2021年2月の発足以来、ノーコードをはじめとしたデジタルツールを活用して個人スキルを拡張し、働き方の可能性を広げることを目指して、独自プログラムの開発と実践を進めています。現在TOOL PROJECTでは、第２期生の受講
ミレニアル・Z世代における＜これからのあたりまえ＞研究【後編】
読売広告社 都市生活研究所が開催した「YOMIKO 都市生活研究所フォーラム2021」での生活者フォーサイトセッション「ミレニアル・Z世代における＜これからのあたりまえ＞研究」の後編をお届けします。前編では、Y世代の価値を引き継ぎながらも、新しい価値観を持ち、さらには古き良きものまで再生させるZ世代の特
テレビCMの「運⽤型化」、その課題と可能性 【アドテック東京2021レポート】
ADKマーケティング・ソリューションズ
- 吉川 友英
株式会社電通
- 高橋 学
出前館
- 藤原 彰二
博報堂ＤＹメディアパートナーズ
デジタル広告市場で主流となっている運用型広告の方法がテレビCMの領域にも広がってきています。しかし、長い歴史をもつテレビCMの仕組みの変化にはさまざまな課題もあります。実際に運用型テレビCMに取り組む広告主企業と、CM運用を支援する広告会社の面々が、テレビCMの「運⽤型化」の課題と可能性について語り
AaaSを支えるデータ基盤 ～データ統合によるメディアビジネス基盤の革新～
博報堂ＤＹグループが推進する広告メディアビジネスのDX化「AaaS」について分かりやすく紹介する本連載。第6回目では、AaaSを支える独自データ基盤の構築による多種多様なデータの統合管理と、それがもたらすマーケティングの進化についてです。構築に至った背景や実現したこと、開発におけるポイントなどについ
ミレニアル・Z世代における＜これからのあたりまえ＞研究【前編】
読売広告社 都市生活研究所では、2021年10月21日に、「YOMIKO 都市生活研究所フォーラム2021」を開催致しました。今回は、生活者フォーサイトセッション「ミレニアル・Z世代における＜これからのあたりまえ＞研究」での研究発表内容をお届けします。Y世代(ミレニアル)・Z世代とはY世代(以下「ミレニ
現実化する「メタバース」の世界～起源と意味、今後の可能性を考える～ 【Media Innovation Labレポート.22】
2021年、社名を「Meta」へ変更したFacebookを筆頭に、テック系企業がこぞって「メタバース」への投資や実務体制の拡充を発表しました。ワシントンポスト紙は「メタバース＝インターネットの次なるもの」と紹介するほど。「メタバース」が何を指すのかはまだ人によって違いもあり、定義も定まっているとは言
