ペット業界のデジタルトランスフォーメーションを実現するために ──動物病院とペットオーナーをつなぐプラットフォーム「ペット手帳」
株式会社stepdays
全国の動物病院とペットオーナーをつなぐプラットフォーム「ペット手帳」。これまでになかったその画期的サービスの開発・運営を行っているのが、博報堂ＤＹメディアパートナーズのグループ内ベンチャー企業、stepdaysです。外部パートナーとの連携や外部からの資金調達を着々と進めながらユーザーを拡大させている
ビューティー業界のDXと顧客体験の進化【前編】 ～変化する化粧品の商品購買、接客体験
新型コロナウイルスの影響によって、世界のビューティーブランドが届けるユーザー体験のデジタル化が進んでいます。進化するビューティー体験の現在地点とは。そして、博報堂だからこそ可能なデジタルトランスフォーメーションをサポートするソリューションとは――。今回、博報堂グループでクライアントのマーケティング、
テレビCMの効果を可視化する画期的サービス ──Gunosyと博報堂ＤＹグループの協業から生まれた「Guhack」
Gunosy
- 竹谷 祐哉
- 渡辺 謙太
情報キュレーションアプリを運営するGunosyと博報堂ＤＹグループの協業プロジェクトがスタートしたのは2019年末でした。その協業の第一弾としてリリースされたのが、テレビCMの広告効果を「視聴者のレスポンス」によって測定するサービス「Guhack」です。このサービスのコンセプトと可能性について、両社
LTV向上のための2つのキーワード ～「カスタマーサクセス」と「イノベーションアカウンティング」
博報堂
「カスタマーサクセス」という言葉が注目を集めています。LTV（ライフタイムバリュー＝顧客生涯価値）を高めるための取り組みの一つですが、カスタマーサクセスが実際にLTV向上に貢献しているかを検証していくことも重要です。そのための方法論として、「イノベーションアカウンティング」という会計手法があります。
2020年上半期チャートから見るTikTok起点型ヒット～ ヒットの鍵は、参加したくなる“余地”と共感をつくる”余白”～
博報堂
消費者動向やメディア動向をもとに、コンテンツの消費動向の調査や新規事業の支援などを行う、博報堂と博報堂ＤＹメディアパートナーズの共同プロジェクト、コンテンツビジネスラボ。現在、彼らが取り組んでいるのはビルボードの総合チャートを構成する、CD売上枚数やストリーミング、Twitterなどのデータから見
これからのインスタマーケティング Vol.2 KPIと立ち上げのコツ
AIQ株式会社
- 渡辺 求
AIQ（アイキュー）株式会社の渡辺COOを交え、現場視点でこれからのインスタグラムマーケティングを考える対談。前回は「コロナ影響と現場できる対策」について、今回は「インスタグラムのKPIと立ち上げのコツ」についての議論です。（対談は4/23にオンラインで実施しました）モデレーター：博報堂プロダクツ
D2C ブランドビジネスを包括的に支援する「博報堂グループ・D2C 統合ソリューションチーム」
博報堂
EC での直接販売とソーシャルメディアでのコミュニケーションを前提に成長する「D2C ブランド」が、国内でも次々と登場しています。この潮流はスタートアップ企業が先行して作ってきたものですが、最近では大手メーカーがそのエッセンスを取り入れてブランド開発や運営を始めるケースも見られるようになってきました。さ
Amazonを広告メディアとして活用するメリットと可能性 ～博報堂ＤＹグループの独自ソリューションを活用したアプローチ
博報堂ＤＹメディアパートナーズでは、Amazonを“ECサイト”としてのみならず、“広告メディア”として活用するための様々な手法を開発・提供しています。多くの消費者が利用するAmazonを、メディアとして活用すると広告主にとってどのようなメリットがある
「心×身体×考え方のクセ」から捉える、生活者インサイト【気持センシングラボ連載9】
大広
株式会社ビデオリサーチ
- 亀田 憲
人々の行動を促しているのは、言葉にならない「気持ち」や「思い」である----。気持センシングラボは、株式会社大広が中心となり、人々の声にならない声を身体から発生される反応データを利活用することで生活者理解を深めていくプロジェクトです。2018年8月にプロジェクトを発足させ、約1年と半年が経過しました
アプリはマーケティングのコアツールとなるのか？ ──スマホアプリマーケティングにおける、これからのエージェンシーの存在価値
博報堂
博報堂ＤＹメディアパートナーズ
生活者の最も身近にあるデバイス、スマートフォン。多くの生活者はスマホにダウンロードしたアプリを、生活や仕事のさまざまな場面で使いこなしています。そのアプリをマーケティングに活用する試みが、現在あらゆる業種で進んでいます。「最も接触頻度が高い顧客接点」であるアプリで企業課題を解決していくために必要なこ
