スマホゲーマーを生活者視点で洞察する専門集団「BXMゲームプロジェクト」とは
BXMゲームプロジェクトは、BXマーケティング局内のスマホ向けゲームアプリ案件に特化した領域特化型のストラテジックプラニングチームです。2021年1月の発足以降、スマホゲーマーを生活者視点で分析した定量調査データベース「GATRIX（ガトリックス）」を軸とした独自ソリューションを開発、大型案件やアプ
KPIの共通意識こそがオウンドサービスの根幹
博報堂
顧客ID取得の窓口としての「オウンド」の重要性が高まり、企業やブランドと生活者のインタラクティブな関係構築・価値提供を行う 「オウンドサービス」も増加中。しかしその多くが、グロースを行うためのKPIが設定されていなかったり、UX/UIのアップデート体制が確立されていなかったり、といった課題に直面してい
デジタルマーケティングの最前線 【博報堂デジタルイニシアティブの挑戦 Vol.5】 コネクテッドTVとOTTが開く新しい動画広告の世界
インターネットに接続したテレビ端末である「コネクテッドTV」や、インターネット回線を通じて提供されるすべてのコンテンツサービス「OTT」における新しい動画広告展開に注目が集まっています。従来のテレビ広告とインターネット広告の両方の長所をいかすことができると考えられているコネクテッドTV/OTTの活用
スタッフコマースの可能性【第3回】 生活者に愛されるショート動画のつくり方とは
ファナティック
- 野田 大介
企業の社員や販売店のスタッフが商品の紹介をするマーケティングの新しい手法、スタッフコマース。そこでの活用が急速に進んでいるのが、縦型で長さ1分未満のショート動画です。SNSに投稿する感覚で情報発信できるショート動画ですが、そのつくり方にはいくつかのポイントがあります。ショート動画配信支援ソリューショ
対談！EC+【第11回】──「コンテンツコマース」ってなに？ 顧客とつながる「入口」としてのコンテンツ
クラシコム
- 高山 達哉氏
博報堂ＤＹグループ内のEC領域のナレッジやスキルを集約し、クライアント企業のEC事業を戦略構築から実装・運用までフルファネル、ワンストップでサポートする「HAKUHODO EC+」がお送りする、EC事情の最前線をさまざまなプロフェッショナルの方とご紹介する連載「対談！EC+」。第11回は、オリジナルの
【第２回】メーカー・リテール経験者が語る！現状のリテールメディアの課題と今後の在り方とは
西村 庸平 リテールDX推進グループ小島 健嗣 リテールDX推進グループ中田 早紀 リテールDX推進グループ2021年10月に誕生した、ショッパーマーケティングを専門とする組織「ショッパーマーケティング事業局（SMK局）」に迫る本連載。第2回となる今回は、実際にメーカーとリテールの立場でリテールメディアに
“新生”買物研 【第２回】購買ビッグデータから導き出す新しい買物行動 その方法とこれからの可能性とは？
楽天グループ株式会社
- 肖 文硯 氏
- 石野 まなみ氏
“新生”買物研【第２回】は、「ECモールでの“知られざる購買行動”に関する共同研究」でご協力いただいた、楽天グループ株式会社(以下、楽天)のサイエンスプロダクトグループのマネージャー、シャオさんと、 AIサービス統括部に所属しているプロジェクトマネージャ
広告の総運用型は企業のマーケティング力を高めるのか【アドテック東京2022レポート】
イーデザイン損害保険株式会社
- 友澤 大輔
Meta
- 中村 淳一
ヤフー株式会社
- 武田 明子
博報堂ＤＹメディアパートナーズ
マーケティングDXによりCMの運用型サービスが普及し始め、ネット広告はAIで自動的に運用できるようになってきました。一方で、AIとの共存はどのような形で行われるべきか、顧客は置き去りにされていないか、その中でマーケターは何をすべきなのかといった新たな問いも出てきています。広告施策の総運用型が持つ可能
メディアビジネスの「新しい5年」の始まりの年に ──メディアイノベーションラボ新春座談会【Media Innovation Labレポート.29】
博報堂ＤＹメディアパートナーズとDAC（デジタル・アドバタイジング・コンソーシアム）が中心となって、メディアビジネスのイノベーションに関わる情報の収集と発信を続けているメディアイノベーションラボ。そのコアメンバーによる新春恒例の座談会をお届けします。世界情勢が激動し、メディア環境も変化した2022年
店頭系データによるトレードマーケティング分析ソリューション 「配荷方程式」
「配荷方程式」は、博報堂グループが提供する、購買データ等店頭系データを統合的に分析し、小売店における消費財メーカーの売上成長をめざすトレードマーケティング分析ソリューションです。消費財メーカーをとりまく環境は、新型コロナウイルスによる生活様式の変容、原材料費の高騰、円安といった想定外の収益変動によっ
