オウンドサービスの成長を支援する、「DXD Growth Program」とは？
博報堂
ポストクッキー時代に向け、顧客ID取得の窓口としての「オウンド」の重要性が高まり、企業やブランドと生活者のインタラクティブな関係構築・価値提供を行う「オウンドサービス」も増えてきました。しかしその多くが、どんな指針でグロースを行うかのKPIが設定できていなかったり、UIUXをアップデートする体制がで
ヒット習慣予報 vol.255 『サイレントデザイン』
博報堂
こんにちは。ヒット習慣メーカーズの村山です。正月ボケする頭を寒さで叩き起こしている間に早くも1ヶ月が経過してしまい愕然とする日々を過ごしています。最近、社会人人生も10年をすぎ、どんな企画が好きだったのかな、と過去を振り返る機会があったのですが、そこで気づいた変化が、なんか「やさしくて温かい企画」が
スタッフコマースの可能性 【第1回】「人」と「動画」を軸とした新しいコミュニケーション
ファナティック
- 野田 大介
アイレップ ソリューションビジネスUnit
- 戸田 充幸
店頭で接客をしていたスタッフなどがECサイトやオウンドサイト上の動画に登場して商品解説やリコメンドをする「スタッフコマース」。この新しいマーケティング手法に注目が集まっています。しかし、現在のところ定まった方法論があるわけではありません。スタッフコマースはECに限られた手法なのか。登場する人はスタッ
｢プレゼントする人｣は幸福？家計簿データから意識を探ってみる 【デジノグラフィ・トーク vol.22】
博報堂
博報堂生活総合研究所（以下、生活総研）が提唱する、デジタル上のビッグデータをエスノグラフィ（行動観察）の視点で分析する手法「デジノグラフィ」。今回は、生活者の「お金の使い方」と「意識」の間にどのような関係があるのか、データを起点に意識調査やデプスインタビューを組み合わせて探ってみたいと思います。博報
“AaaS”を活用し、戦略立案からクリエイティブ開発・メディア設計・効果検証まで対応する、クリエイター×メディアプラナーの一体型チーム「HAKUHODOサイクロン」
「HAKUHODOサイクロン」は博報堂ＤＹグループの戦略組織である「HAKUHODO DX_UNITED」が発足した、クリエイターとメディアプラナーの一体型チームです。博報堂ＤＹグループの提唱する次世代型メディアビジネスモデル“AaaS”に関連するソリューション群を活用し、様々
【第２回】メーカー・リテール経験者が語る！現状のリテールメディアの課題と今後の在り方とは
西村 庸平 リテールDX推進グループ小島 健嗣 リテールDX推進グループ中田 早紀 リテールDX推進グループ2021年10月に誕生した、ショッパーマーケティングを専門とする組織「ショッパーマーケティング事業局（SMK局）」に迫る本連載。第2回となる今回は、実際にメーカーとリテールの立場でリテールメディアに
クリエイターとメディアプラナーのセッションで新たなうねりを｜HAKUHODOサイクロン
2023年2月、博報堂ＤＹグループが提唱する次世代型メディアビジネスモデル“AaaS＊”を活用した、クリエイター×メディアプラナーの一体型チーム“HAKUHODOサイクロン”が発足しました。戦略立案からクリエイティブ開発、メディア設計、効果
デジタルマーケティングの最前線 【博報堂デジタルイニシアティブの挑戦 Vol.4】商品の「購買データ」を活用する新しいマーケティング手法
デジタル広告の効果は、クリック率やウェブサイトへの訪問数などによって測られてきました。しかし、店頭での商品販売を主としているメーカー系企業にとって、重要なのは「広告によってどれだけ売れたか」です。これまで、「広告」と店頭での「購買」の関係を把握することは容易ではありませんでした。しかし最近になって「
WHYからはじめるDXのビジネスデザイン──自走のためのマインドやスキル、組織文化のデザインとは？- Biz/Zine2022 Summerセミナーレポート
インキュデータ株式会社
- 河井 健之助
2022年7月13日のBiz/Zine Dayは「デジタルで変える製造業の『組織』と『現場』」をテーマに開催され、各社が自社の取り組みやDX支援方法を紹介した。「データで、ビジネスはもっと面白くなる」を掲げてビジネス変革を支援するインキュデータ株式会社。同社でビジネスデザイン領域プリンシパルを務める河
「称賛」の力で組織を強くする ─社内コミュニケーションを活性化するアプリサービス「PRAISE CARD」（後編）
千代田化工建設株式会社
- 林 千瑛氏
BIPROGY株式会社
- 小谷野 圭司氏
博報堂
コロナ禍で対面でのコミュニケーションが減り、リアルな場での会話を通じて培われていた社員同士の信頼関係や連帯感が希薄化するといった課題に直面するケースが増えています。企業のこのような課題を解決するため、BIPROGY、博報堂コンサルティング、博報堂の3社が、ブロックチェーン技術を活用し職場コミュニティ
