ヒット習慣予報 vol.354『朝モチベチャージ』
博報堂
こんにちは。ヒット習慣メーカーズの金田です。まだまだ寒い日が続いていますね。私は朝が弱い方なのですが、寒くなるとさらに布団の魅力から抜け出すのに時間がかかり、朝の動き出しが遅くなってしまいます…。一方で、朝から精力的に活動している会社の同僚や友人などもおり、友人たちが朝に充実した時間を
ポストcookie時代、IPを軸に事業拡大する大手出版社1st Partyデータ活用の可能性
株式会社集英社
- 古賀 路
- 花澤 翼
博報堂ＤＹメディアパートナーズ
2023年8月、集英社は「Shueisha Data ＋」（集英社データプラス）をリリース。自社のマンガアプリや雑誌WEBメディア、ECサイトなどで取得した閲覧情報や購買情報などの1st Partyデータを自社カスタマー・データ・プラットフォーム(以下CDP)上で統合し、広告配信・分析に活用できるサービス
対談！EC+【第18回】「ユニファイドコマース」ってなに？ ”顧客中心”で実現する新しいコマース体験
SUPER STUDIO
- 真野 勉氏
- 飯尾 元氏
博報堂ＤＹグループのECプロフェッショナル集団「HAKUHODO EC+」のメンバーが、外部の専門家と語り合う連載「対談！EC+」。今回は統合コマースプラットフォーム「ecforce」を開発・提供する株式会社SUPER STUDIO 取締役 CROの真野 勉さんと同 執行役員 CMOの飯尾 元さんをお招きして、ユニ
メタバース生活者たちと共にデジタル世界のこれからを考える Vol.2メタバース生活者と『消費』～現実世界とは異なる消費の鍵～
株式会社Gugenka
- 三上 昌史
博報堂
博報堂は、2024年11月に、メタバース空間における新しい生活者価値の創出と、イノベーションを生み出すことを目指し、研究員全員がメタバース生活者当事者によって構成されたコミュニティ型プロジェクト「メタバース生活者ラボ™」を設立しました。本連載では、メタバース生活者ラボの理念に共感いただい
急成長する東南アジアのマーケティング攻略法 【Media Innovation Labレポート48】
Hakuhodo DY ONE
博報堂ＤＹメディアパートナーズ
約6億7000万人の人口と多様な文化を背景に、近年急速な成長を見せている東南アジア市場。その魅力やデジタルメディア環境の特徴、市場攻略のポイントまで、Hakuhodo DY ONEの上江洲雅人に、博報堂ＤＹメディアパートナーズ イノベーションセンターの島野真が聞いていきます。■世界的に見ても急成長を遂げて
ヒット習慣予報 vol.353『親子でレトロコミュニケーション』
博報堂
こんにちは。ヒット習慣メーカーズの石井です。みなさんは、大人になった今でも親とコミュニケーションをとっていますか？ありがたいことに私の両親は２人とも元気にしているので、アラサーになった今でも、一緒にランチをしたり、アーティストのライブへ行ったりしています。この間は、母親と一緒に占いに行ってきました。
対談〈AI PARTNERS〉第3回──AIを「あたりまえ」にする方法、AIで「あたりまえ」をつくる方法
博報堂
博報堂ＤＹホールディングス
博報堂ＤＹグループのAI研究拠点「Human-Centered AI Institute」の代表を務める森正弥とグループのキーパーソンが語り合う連載〈AI PARTNERS〉の第3回。今回は、東京・下北沢の「本屋B&B」を経営、「本屋大賞」の立ち上げにも参画し、昨年『「あたりまえ」のつくり方──ビ
あらゆる創造性をつなげ、未来の市場を描く CREATIVITY ENGINE BLOOM 始動
大手広告会社の博報堂ＤＹホールディングスは、企業のマーケティング戦略立案やクリエイティブ制作などマーケティングコミュニケーション業務をワンストップで提供するAI（人工知能）を活用した統合マーケティングプラットフォーム「CREATIVITY ENGINE BLOOM」を2024年にリリースした。このほどC
生成AIで中堅・中小企業の未来を切り拓く ～生成AIの社内導入・活用を促す『& MAICO』の可能性～
アンドデジタル
- 岡村 悠久
博報堂ＤＹホールディングス
博報堂ＤＹホールディングスは2024年4月、AI（人工知能）に関する先端研究機関「Human Centered AI Institute」（HCAI Institute）を設立しました。HCAI Instituteは、生活者と社会を支える基盤となる「人間中心のAI」の実現をビジョンとし、AIに関する先端技術研
複雑化するメディア環境に勝つ！ ~最新事例から学ぶデバイス統合プラニング~
近年、メディア環境の複雑化が進んでおり、特に以下のような変化は顕著です。 ・若年層を中心とした地上波テレビの視聴率低下 ・ネット結線TVやOTTサービスの急速な普及 ・スマートフォンやPCによる情報接触の増加 こうした中、従来通りのメディアプラニングでは十分な効果を得ることが難しくなり、多くの企業はより効果
