成長し続けるTVerは動画広告市場をどう変えていくのか ──「テレビ」と「動画」の領域を拡大するTVerの挑戦【後編】
株式会社 TVer
- 須賀 久彌
博報堂ＤＹメディアパートナーズ
テレビ番組という質の高いコンテンツを配信しながら、正確な視聴ログなどのデータを取得できるのがTVerの大きな強みです。そのようなデータの価値をいかしながら、競争が激化している動画コンテンツ市場において着実な成長を続け、広告効果を最大化するためには──。同社取締役の須賀久彌氏と、博報堂ＤＹメディアパー
成長し続けるTVerは動画広告市場をどう変えていくのか ──「テレビ」と「動画」の領域を拡大するTVerの挑戦【前編】
株式会社 TVer
- 須賀 久彌
博報堂ＤＹメディアパートナーズ
在京民放キー局5局が共同で運営するテレビ番組のプラットフォーム「TVer（ティーバー）」。2015年のサービス開始から順調にユーザー数を伸ばし続け、アプリの累計ダウンロード数は3400万超、MAU（月間アクティブユーザー数）は1697万に達しています。（2021年3月現在）「テレビ番組をネットで無料
「投げ銭」から読み解く生活者の消費心理 Fintertech x HAKUHODO Fintex Base （連載：フィンテックが変える生活者体験 Vol.４）
Fintertech株式会社
- 大島 卓也 氏
博報堂
近年様々なフィンテックサービスが登場し、日常的に利用する人も増えています。フィンテックサービスに関する生活者の意識・行動の調査研究を行うプロジェクト「HAKUHODO Fintex Base（博報堂フィンテックスベース）」のメンバーが、フィンテックを支える多様な分野の専門家とともに、新しい技術によっても
CES2021 ～メディア・コミュニケーション視点での注目トピック～【Media Innovation Labレポート.13】
博報堂ＤＹメディアパートナーズ
デジタル・アドバタイジング・コンソーシアム
2021年で54回目の開催となる、世界最大の「テクノロジーとイノベーションの祭典」CES。例年、大企業からスタートアップまで、自社の製品やサービスを通して未来の生活を提案し、自社のスタンスを表明する場となっています。オンライン開催となった今年のCESにおいてのメディア・コミュニケーション視点での注目
コロナ禍で生まれた新たな金融体験の兆しとは 日経FinTech x HAKUHODO Fintex Base （連載：フィンテックが変える生活者体験 Vol.2）
株式会社日経BP
- 岡部 一詩
博報堂
近年様々なフィンテックサービスが登場し、日常的に利用する人も増えています。フィンテックサービスに関する生活者の意識・行動の調査研究を行うプロジェクト「HAKUHODO Fintex Base（博報堂フィンテックスベース）」のメンバーが、フィンテックを支える多様な分野の専門家とともに、新しい技術によっても
DXによってメディアと広告ビジネスはどう変わるのか ──メディアイノベーションラボ新春企画【Media Innovation Labレポート.10】
デジタル化の大きな波はメディアに革新をもたらし、生活者のメディアに対する意識や行動も大きく変化しています。博報堂ＤＹメディアパートナーズと、デジタル・アドバタイジング・コンソーシアムは、2020年、その変化に対応するための新しい組織Media Innovation Lab（メディアイノベーションラボ※）
【知っておきたい「AI技術」最新事情①】 2020年代の「AI技術」の基礎知識 ～今、AIでどこまでできるようになっているのか？～
「AIを○○社が導入し、実際に業務で活用し始めた」「AI技術を使った最新のソリューションを△△社が発売した」といったニュースを日々目にするようになりました。広く使われるようになったAIという言葉ですが、具体的にはどういう技術を指すのか、仕組みはどうなっているのか、どういったことに使えるのか、最新技術
データで振り返るヒット潮流2020 ～15秒の遊びから生まれる音楽ヒット～
博報堂
消費者動向やメディア動向をもとに、コンテンツの消費動向の調査や新規事業の支援などを行う、博報堂と博報堂ＤＹメディアパートナーズの共同プロジェクト、コンテンツビジネスラボ(※1)。現在、彼らが取り組んでいるのはビルボードの総合チャートを構成する、CD売上枚数やストリーミング、Twitterなどのデータ
ヒット習慣予報 特別版～前編～
こんにちは。ヒット習慣メーカーズです。通常はメンバーによる連載コラム形式となっていますが、今回は特別版として、コロナ禍によって変わる習慣とビジネスチャンスについて、Digital、Domestic、Distance、Downsize、Delightの5つのDを切り口に、メンバー6人の大喜利形式で議論
生活者中心のスマートシティの実現へ──生活者共創型のまちづくりサービス「shibuya good pass」始動（生活者ドリブン・スマートシティ構想発表会レポート）
博報堂は三井物産と2020年9月からスマートシティ領域で連携し、「生活者ドリブン・スマートシティ（＝生活者が主役のまちづくり）」の実現に向けた取り組みを開始しています。そのコアサービスとして始動する、生活者共創型のまちづくりサービス「shibuya good pass」の構想発表会を、サービス展開の舞台
