IoTセンシングの普及が生み出す未来（前篇）
Idein
- 中村 晃一
博報堂ＤＹホールディングス
博報堂ＤＹベンチャーズ
博報堂ＤＹベンチャーズは2019年8月、エッジコンピューティング技術を持つIdeinに出資しました。Ideinが2020年1月に商用化した「Actcast」は、安価な小型コンピューターの上で高度なAIプログラムの実行を可能にするプラットフォームであり、IoTセンシングが普及する上での鍵になり得るも
オープンイノベーション型テクノロジー開発で成果を出すために ～課題を解決するための提携から、課題を作っていくための提携へ～
博報堂ＤＹホールディングス
博報堂ＤＹホールディングスは2018年2月、公募企業とオープンイノベーション型でテクノロジー開発を推進する「公募型共同開発プログラム」にて多数の企業にご応募をいただき、3社とテクノロジー開発の計画もしくは実証実験を行いました（関連記事はこちら）。今回は改めて本プログラムの狙いと、プログラムの具体的な
クリスマス最も盛り上がるのは何県？家計簿サービスZaimデータに見る365日消費模様【デジノグラフィ･トークvol.4】
博報堂ＤＹホールディングス
博報堂生活総合研究所(以下、生活総研)の酒井崇匡です。生活総研では現在、生活者観察手法(エスノグラフィ)の視点でデジタル空間上の膨大な生声や行動データを分析するアプローチ、｢デジノグラフィ｣に基づいた研究を行っています。今回は、累計800 万ダウンロードを超える日本最大級のオンライン家計簿サービスZa
生活者インターフェース市場におけるイノベーション創出の取り組み
NYC Media Lab
- Justin Hendrix
博報堂
「生活者インターフェース市場」の出現により、様々なイノベーション創造の機会が生み出されています。「HAKUHODO Executive Forum 2019」にて、博報堂がグローバルでの産官学連携、プラットフォーマーとの協業など、イノベーション創出とシステム実装の両輪をどのように進めているか、博報堂ＤＹホ
マーケターとテクノロジストが融合したら？ 生活者の“今”と“未来”をつかむマーケティング最前線
博報堂ＤＹホールディングス
博報堂ＤＹグループとして“生活者データ・ドリブン”マーケティングに一層注力していくことを掲げてから５年。博報堂ＤＹグループのマーケティングは着実に進化し、グループならではの膨大な生活者データを活かしたサービスの形が次々と生まれています。その大きな要因が、今回ご紹介する「マーケ
博報堂ＤＹホールディングス、安心・安全にデータ連携を推進する専門会社「株式会社Data EX Platform」を設立および営業開始
博報堂ＤＹホールディングス
株式会社博報堂ＤＹホールディングス（本社：東京都港区、代表取締役社長：水島正幸）は、安心・安全に企業の顧客データと外部データを連携するソリューション提供に特化した「株式会社Data EX Platform（データ・イーエックス・プラットフォーム 略称：DEX）」（本社：東京都港区、代表取締役社長：小西克己
博報堂ＤＹグループとMESONが共同研究で目指す「ARクラウド」のある未来
MESON
- 梶谷 健人
- 小林 佑樹
（左から）MESONの梶谷健人 代表取締役CEO、小林佑樹 取締役COO、博報堂ＤＹホールディングスの木下陽介、目黒慎吾博報堂ＤＹホールディングスのマーケティング・テクノロジー・センター（以下、MTC）では、現行のマーケティングやデバイス環境に関わるテクノロジーのみならず、生活者に影響を及ぼす次世代のテ
テックプレイヤーと最先端テクノロジーを活用した顧客体験を共創する
博報堂ＤＹホールディングスのマーケティング・テクノロジー・センター（以下、MTC）では、現行のマーケティングやデバイス環境に関わるテクノロジーのみならず、生活者に影響を及ぼす次世代のテクノロジーを利用したソリューション開発にも力を注いでいます。国内外で様々な企業や大学、団体と共同での研究を進めている
博報堂がブロックチェーン活用でビジネス開発をする狙いとは？
博報堂ＤＹホールディングス
博報堂は2018年9月、新組織HAKUHODO Blockchain Initiative（HBI）を発足しました。HBIはブロックチェーンを活用したビジネス開発の推進を目的にしており、「トークンコミュニティ」という独自のキーワードを提唱しています。HBI設立の狙いや今後の展望について、立ち上げメンバー
博報堂ＤＹグループは、完全なデータセーフを目指す
博報堂ＤＹホールディングス
2017年5月30日に改正個人情報保護法が施行されて1年あまり。情報銀行やPDS（パーソナルデータストア）、データ取引所といった、データを流通、連携させるさまざまな取り組みが活発化してきた。そんななか博報堂ＤＹホールディングスも、2019年度の本格稼働を目標に、さまざまなデータを統合し、利活用できる
