協業によって広がるインフルエンサーマーケティングの可能性 ──デジタルネイティブ世代とのコミュニケーションを強化するDAC
博報堂ＤＹグループの一員で、デジタルマーケティングを幅広く手掛けるデジタル・アドバタイジング・コンソーシアム（以下 DAC）は、2019年5月、ショートムービープラットフォーム「TikTok」に特化したインフルエンサーマーケティングを展開するRERAISE（以下、リレイズ）との資本業務提携を始めました
「科学するテレビCM」～デジタルの手法でマスに挑戦する
インターネット広告を中心に扱ってきたアイレップが、近年は動画広告やテレビCMの制作に乗り出しています。強みはインターネット広告で培った“成果にコミットする”デジタルの制作手法をマス広告に応用することで、「科学するテレビCM」を掲げて受注を伸ばしています。動画広告とテレビCMの
テクノロジーの役割は「豊かさ」を実現すること【気持センシングラボ対談7：前編】
芝浦工業大学
- 大倉 典子
SOOTH
- 額田 康利
大広
最新のテクノロジーを使って人々の気持ちや感性を分析し、真の意味での「心地よい」マーケティングの実現を目指す企業間プロジェクト「気持センシングラボ」。そのメンバーの一社で、「感情に関わるデータ」の分析・活用を手がけるSOOTHの代表取締役・額田康利氏と、この4月から同社のスーパーバイザーに就任した芝浦
BIツールで統合的にデジタルマーケティングを推進
アナリストが架空の企業を題材に解説「Domo」の導入から活用までECサイトのモデルケースを紹介テクノロジーの発展により、企業が扱う情報の種類や量が増えたデジタルマーケティング。データの利活用が近年注目されていますが、各部門が集めたデータを集約する仕組みが整っておらず、俯瞰的な分析ができていない企業は
カスタマーサクセスとは何か～専門家に聞く、SaaSやサブスクではない日本企業ができること
サクセスラボ株式会社
- 弘子 ラザヴィ
博報堂
「カスタマーサクセス」という言葉が日本でようやく認知されてきました。一般的に、「顧客を成功に導くことでLTV（顧客生涯価値）の最大化を目的とする組織や一連の活動」と説明されますが、日本ではSaaSやサブスクリプションと同一視されたり、「おもてなし」と誤解されたりする傾向があります。カスタマーサクセス
使い続けてもらえるアプリを構築・運用する秘訣とは
Repro株式会社
- 吉澤 和之
博報堂アイ・スタジオ
多くの企業が生活者とコミュニケーションを強化するための接点として、アプリを活用する一方で、継続利用するユーザーが増えないなど、ロイヤルカスタマーとなってもらうためのアプリ構築・運用に悩んでいる企業も多いようです。博報堂アイ・スタジオは2017年からReproと提携し、Reproのツールを使ってアプリ
変わりゆくメディアと生活者 Vol.1デジタル化による出版社との関わりの変化とは
デジタル化が進むにつれて、媒体社の役割も大きく変化しています。本連載では、媒体社の変化と、それに伴い博報堂ＤＹメディアパートナーズ（MP）の役割がどう変わってきたのか、今後どう変わっていくべきかをデータマーケティング視点で模索していきます。第1回の今回は、雑誌局の考える出版社との関わりの変化と今後に
テレビCMとオンライン動画広告による広告効果を予測するプラニングツール「TV Cross Simulator」 Amazon Advertisingの動画広告を取扱開始
博報堂ＤＹメディアパートナーズ
DAC
博報堂ＤＹホールディングス
「TV Cross Simulator」は博報堂ＤＹグループオリジナルの、テレビCMとオンライン動画広告による広告効果を予測するプラニングツールです。企業による広告キャンペーンの目的（リーチ・認知の拡大や関心・購入意向の喚起など）やターゲット層（性別や年齢など）、予算規模に応じて、業種や商材など10 種類
強い顧客接点を生み出す戦略とIT ～見落とされがちな「1→10」の重要性
博報堂
マーケティングシステムコンサルティング局（MSC局）は、「広告の外側」にある生活者接点を構想、開発、運用することを目的に博報堂内に立ち上がった新しい組織です。具体的には、アプリやWebサイトや店頭など、広告のような瞬発的な接点ではなく、定常的な接点です。その接点を活用し、顧客エンゲージメントを高めた
来店計測をより手軽に テレビからネットまで、全ての『動画』広告の視聴後来店率を最大化するチーム 「movisit」とは
博報堂ＤＹメディアパートナーズ
デジタル・アドバタイジング・コンソーシアム
博報堂
博報堂は2019年4月、動画広告の“視聴後来店率”を最大化する専門チーム「movisit（ムーヴィジット）」の始動を発表しました。来店客数を増やすための広告を、広告の来店効果計測も含めて低単価から実施できるようにするために、博報堂ＤＹグループ独自の技術を複数組み合わせ、テレビ
