博報堂とnoteが考える「パーパス起点のデザイン経営と情報発信」（両社共催イベントレポート 永井一史・藤平達之登壇）
HAKUHODO DESIGN
博報堂
博報堂とnoteは、2021年4月に業務提携契約を締結しました。noteは会員登録数380万人、累計投稿数1,500万件以上（2021年3月末時点）の記事が投稿されるデジタル時代の新たなメディアのプラットフォームです。個人だけでなく、企業による情報発信の場としても積極的に活用されています。その際に重
サイバー世界とフィジカル世界が融合する都市の未来図を描く ──国土交通省の3D都市モデル「Project PLATEAU」を活用した実証実験【後編】
国土交通省
- 内山 裕弥
MESON
- 梶谷 健人
- 本間 悠暉
博報堂ＤＹホールディングス
AR（拡張現実）とVR（仮想現実）を組み合わせ、サイバーとフィジカルの両世界を融合させる──。その実証実験をめぐる座談会の後編をお届けします。この取り組みが生み出した新しい体験、都市のDXの可能性、そしてそれが生活者にもたらす価値について、実証実験を担ったメンバーたちが語り合いました。（進行：目黒慎
AudienceOne®と電力使用量データの連携によるエリアターゲティング広告配信
DAC
このサービスは、デジタル・アドバタイジング・コンソーシアム（以下DAC）が提供するDMP「AudienceOne®」（※1）と、電力データを活用した社会課題解決や産業の発展を目指すグリッドデータバンク・ラボが提供する電力使用量データが連携し、情報の鮮度と精度が高いスマートメーター（※2）統計
サイバー世界とフィジカル世界が融合する都市の未来図を描く ──国土交通省の3D都市モデル「Project PLATEAU」を活用した実証実験【前編】
国土交通省
- 内山 裕弥
MESON
- 梶谷 健人
- 本間 悠暉
博報堂ＤＹホールディングス
国土交通省は、測量データに基づいて都市の3Dモデルを整備する「Project PLATEAU（プラトー）」に昨年から取り組んできました。そのモデルを活用して行われたのが、AR（拡張現実）とVR（仮想現実）を組み合わせてサイバー世界とフィジカル世界を融合させる実証実験です。博報堂ＤＹホールディングスは、
博報堂ＤＹホールディングスとバイドゥ、デジタル・アドバタイジング・コンソーシアム バイドゥのビッグデータを活用して日本企業の日中越境ＥＣや現地ビジネスを支援
博報堂ＤＹホールディングス
-3社共同による日中クロスボーダービジネス支援ソリューション開発- （博報堂ＤＹホールディングスとバイドゥ、戦略的パートナーシップを締結）株式会社博報堂ＤＹホールディングス (東京都港区、代表取締役社長：水島正幸、以下博報堂ＤＹホールディングス）の研究開発部門マーケティング・テクノロジー・センター※1（
ヒット習慣予報 vol.185『おいしいとこどり生活』
博報堂
こんにちは。ヒット習慣メーカーズの金田です同じチームの新入社員の趣味が筋トレということで、私は最近、美脚になるための筋トレメニューを考えてもらいました。1日３分で良いので！とおすすめされたのですが、その３分すら毎日なかなか続けるのは難しい…。毎日やるという面倒なことなしに1回やるだけで
博報堂ＤＹグループ、 言葉の壁を超えたテックエンタメコンテンツを共創し、 グローバル展開を目指す「株式会社HYTEK」を設立
博報堂ＤＹホールディングス
株式会社博報堂ＤＹホールディングス（東京都港区、代表取締役社⻑：水島正幸）傘下の出資目的子会社、AD plus VENTURE株式会社は、テクノロジーベンチャー企業(以下、テックベンチャー)と共にテクノロジーを用いたエンターテインメント（以下テックエンタメ）のコンテンツを共創し、グローバル展開を目指す「
デジノグラフィ･フォーラム2021 開催レポート 【デジノグラフィ･トークvol.12】
博報堂
博報堂生活総合研究所（以下、生活総研）は、7月15日に『デジノグラフィ･フォーラム2021』をオンライン形式で開催しました。このイベントは、ビッグデータを行動観察（エスノグラフィ）の視点で分析する新しい研究アプローチ｢デジノグラフィ｣の研究成果を発表するものとして、毎夏に行ってきた発表イベントをリニ
ブロックチェーン技術を活用し、職場コミュニティの活性化を支援する アプリサービス「PRAISE CARD」
博報堂
「PRAISE CARD（プレイズ カード）」は博報堂が発足した「HAKUHODO Blockchain Initiative（博報堂ブロックチェーン・イニシアティブ）」*1と博報堂コンサルティングと日本ユニシス株式会社が共同で開発した、ブロックチェーン技術を活用し、職場コミュニティの活性化を支援するアプリ
コロナ禍で誕生した「Picky Audience」とは ～始まったメディア生活の問い直し～
2021年の「メディア定点調査 2021」で、メディア総接触時間が昨年より40分近く伸長し、1日あたり7時間半になったことがわかりました。デジタルの割合も55.2％と過去最高水準で、生活者の半数近くが定額制動画配信サービスを利用するなど、メディア環境のデジタル化はさらに加速しています。メディア環境研究
