Amazonを広告メディアとして活用するメリットと可能性 ～博報堂ＤＹグループの独自ソリューションを活用したアプローチ
博報堂ＤＹメディアパートナーズでは、Amazonを“ECサイト”としてのみならず、“広告メディア”として活用するための様々な手法を開発・提供しています。多くの消費者が利用するAmazonを、メディアとして活用すると広告主にとってどのようなメリットがあるのでしょうか。博報堂ＤＹメディアパートナーズ プラットフォームビジネス局の竹島絵奈と平田義幸が語りました。
博報堂ＤＹメディアパートナーズ プラットフォームビジネス局では、博報堂ＤＹメディアパートナーズが持っているデータドリブンマーケティングの知見やDACの開発技術を使って、Amazonに特化したソリューションを独自開発しています。
私たちは、多くの顧客からアクセスがあるAmazonを他デジタル媒体と同様に広告メディアとして活用すべきであると考えています。しかし多くの広告主はAmazonを“商品を販売するECサイト”という側面のみで捉えているのが現状です。 「ECとしてのAmazon」に対する取り組みは、広告主の営業部や販促部を中心として進んでいる一方で、「メディアとしてのAmazon」に対する取り組みは、まだまだ広告主の広告宣伝部の中で進んでいないのではないか？と思っております。
私たちはこのような現状認識のもと、多くの広告主にECとしてのAmazonはもちろん、メディアとしてのAmazonを多角的に活用してもらうため、私たちのテクノロジーやデータを駆使した様々な取り組みを実施しています。
広告メディアとしてのAmazon
博報堂ＤＹメディアパートナーズでは、Amazon広告の活用目的を大きく２つに分けて考えています。 一つ目は、Amazon.co.jp内の売り上げ最大化を目的とした活用です。この場合の広告主はAmazon.co.jpで販売している広告主に限られます。
私たちが注目しているのは、二つ目の目的である、リーチ最大化や認知獲得といったマーケティング課題解決を目的とした活用です。この場合、Amazon.co.jpで販売している広告主はもちろん、Amazon.co.jpで販売していない広告主も対象になります。
Amazon広告と聞くと「Amazon.co.jp内の売上」を目的に活用するものと認識されることが多いのですが、Amazonで商品を販売していない広告主にも、他デジタル媒体と同じように広告メディアとしてのAmazonの活用が広がっていくと考えています。
上記のようなマーケティング課題においては、Amazon DSPや動画広告などの広告メニューを活用することが基本となります。他デジタル媒体でも媒体保有のセグメントを活用した配信が可能ですが、Amazon広告の強みはAmazon.co.jpにおける閲覧・購買データを基にしたターゲティング配信することが可能な点であると言えます。
統合メディアプランニングで広告効果を最大化
近年、リーチ最大化や認知獲得といったマーケティング課題解決を目的とする広告主の大きな課題のひとつとして、テレビとデジタルメディアの相乗効果を効果的にデザインすることが挙げられます。 私たちはそういった広告主向けに独自のソリューションを開発しており、そのひとつに「TV Cross Simulator」があります。
リーチ効率に優れるAmazonの動画広告
「TV Cross Simulator」は、Amazonの動画広告「Amazon Video Ads」に対応するために、複数の業種でクロスメディア調査を行いました。これによって、2019年8月からAmazonの動画広告と、テレビCMの最適予算配分のシミュレーションをすることが可能になりました。最適化指標は、インクリメンタルリーチ・ブランド認知・購入意向・好意度など、フルファネルのブランド課題に対応しています。（参考：プレスリリース）。
こうして最適予算配分のシミュレーションによって算出されたAmazon広告の予算を、より有効に活用するために、前述のセグメントデータのターゲティング配信が必要であると考えています。
さらに最近ではAmazon.co.jpにおける売上拡大を目的とした広告主向けに、「Amazonカスタマーレビュー広告」の動画クリエイティブを提案しました。消費者がAmazonの各商品に評価・コメントをつけられるカスタマーレビューを活用する手法で、Amazon.co.jpで商品を販売している広告主から高い評価がなされています。カスタマーレビューの活用条件はありますが、Amazon動画広告だからこそ実施可能なクリエイティブで、“認知”からさらに“理解・関心効果”を醸成できるのではないかと思います。
動画制作チーム「MP.QuickMovie」とも連携し、レビュー動画の迅速な作成・量産を行なっています。
このように、私たちは当社の強みにAmazon広告の強みを取り入れることで、Amazonをメディアとして有効に活用するための手法をご提案できるスペシャリストの集団を目指しています。 Amazonへの広告出稿をご検討されている場合は、是非ご相談ください。
※AmazonおよびAmazon.co.jpは、Amazon.com, Inc.またはその関連会社の商標です。
この記事はいかがでしたか？
-
博報堂ＤＹメディアパートナーズ
プラットフォームビジネス局2015年に博報堂ＤＹメディアパートナーズ入社。
新聞社のビジネス拡大に寄与し、デジタルコンテンツの事例創出や美術展を始めとする文化催事のプロデュースを行う。2018年よりプラットフォームビジネス局に所属、Amazonを始めとするECプラットフォーマーの価値創造・プロダクト開発に携わる。
-
博報堂ＤＹメディアパートナーズ
プラットフォームビジネス局2016年にデジタル・アドバタイジング・コンソーシアム（旧博報堂ＤＹデジタル）入社。
デジタル広告のメディアプラナーとして、社内のメディア知見の啓蒙や先進事例創出に従事。2019年4月より博報堂ＤＹメディアパートナーズ プラットフォームビジネス局に常駐し、プラットフォーマーの価値最大化と事例創出、博報堂ＤＹグループの新プロダクト開発に従事。
