プログラマティックOOH本格始動。広告会社プランナー視点で語る国内OOHの進化と活用事例 ──Advertising Week Asia 2023より
株式会社テクノプロ
- 川口 亘氏
グループエム・ジャパン株式会社
- 村山 有美氏
株式会社電通
- 福田 博史氏
博報堂
2023年6月6日(火)～8日(木)、東京ミッドタウンにて「アドバタイジングウィーク・アジア2023」が開催され、さまざまなコンテンツトラックやインタラクティブなディスカッション、基調講演、セミナーセッション、ネットワーキングが展開されました。コロナ禍による打撃から順調な回復を見せている日本のOOH
クライアントのマーケティングシステムのあらゆる課題を解決する！──〈HAKUHODO Marsys Solution〉の可能性
システムを駆使したマーケティング活動を支援する博報堂のマーケティングシステムコンサルティング局。そのメンバーたちがこの2年間開発を進めてきた〈HAKUHODO Marsys Solution〉の全ラインナップが完成しました。組み合わせることによってマーケティングの全領域を網羅する6つの個別ソリューション
ヒット習慣予報 vol.277『脱短尺』
博報堂
こんにちは。ヒット習慣メーカーズの佐藤諒平です。暑くなっていよいよ夏が来た！と喜んでいる方もいらっしゃるでしょうか。今回の記事は、夏はクーラーの効いた部屋でゴロゴロしてアニメを見るのが至高、と思っている夏の似合わない人間がお送りします。今回、私がご紹介させていただくのは「脱短尺」です。「あれ？今は時
オウンドサービスを定着させる、データ分析とクリエイター視点の融合
博報堂
株式会社グロースデータ
顧客ID取得の窓口としての「オウンド」の重要性が高まり、企業やブランドと生活者を繋ぐ「オウンドサービス」も増加中。しかしその多くが様々な課題に直面しています。hakuhodo DXDが提供する「DXD Growth Program」は、戦略立案からシステム・デザイン・コンテンツ開発まで、オウンドサービス運
ポストコロナ時代のコマースDXの見取り図──最新版「DX Map Commerce」をめぐって（後編）
コロナ後のアメリカのリテール業界の動向を踏まえてつくられた「業種別DX Map Commerce2023」。そのコンセプトの核となっているのが、「顧客接点の改修」と「統合的な顧客体験の創出」です。座談会の後編では、「新しいエコシステム」「メディア」「組織」の3つのテーマについてメンバーたちに話してもらい
YouTubeコネクテッドテレビ広告が効く理由を“視聴の質”の観点で分析 ──Advertising Week Asia 2023より
REVISIO株式会社
- 佐藤 良祐
博報堂ＤＹメディアパートナーズ
2023年6月6日(火)～8日(木)、東京ミッドタウンにて「アドバタイジングウィーク・アジア2023」が開催され、さまざまなコンテンツトラックやインタラクティブなディスカッション、基調講演、ネットワーキングが展開されました。本稿では、「コネクテッドテレビにおける YouTube の現在地 - ユーザー・広告
～SNS2強、使いこなせてる？～Instagram×TikTokにおけるクリエイティブ運用戦略
現在のデジタルマーケティングにおいて最も人気のあるプラットフォームであり、効果的なクリエイティブ運用がビジネスの成果を左右するInstagramとTikTok。 今やアパレル、コスメ業界に関わらず多種多様な業界・サービスで運用されていますが、InstagramやTikTokを最大限に活用できている企業
広告会社にとってのweb3は「分散型広告」がキーワード。企業の新たなマーケティングや広告のあり方を考える ──Advertising Week Asia 2023より
博報堂キースリー
博報堂
2023年6月6日(火)～8日(木)、東京ミッドタウンにて「アドバタイジングウィーク・アジア2023」が開催され、さまざまなコンテンツトラックやインタラクティブなディスカッション、基調講演、セミナーセッション、ネットワーキングが展開されました。博報堂キースリーは、「web3時代に広告はどう変わるのか
ヒット習慣予報 vol.276『夏の涼温活』
博報堂
こんにちは。ヒット習慣メーカーズの平石です。本格的に夏が来ましたね、最近の晴れた日は少しの移動で汗だくになってしまっています。光熱費も気になりますが、背に腹は代えられないので長時間クーラーをつけて過ごされる方も多いでしょう。ただクーラーをつけて過ごしていると逆に「冷え」が気になってきませんか。私もオ
人的資本の魅力を最大限に引き出す採用ブランディングの秘訣とは
人的資本の開示を求める政府の方針に伴い、近年、人的資本経営への注目度が高まり、投資家が投資判断する際も人的資本に着目するようになってきました。また、各社の情報開示とそれに伴う広報活動の影響で、求職者や従業員といった投資家以外のステークホルダーに対してもその影響が考えられています。 本講演では求職者向け
