観光振興・地産外商・移住促進・人材誘致を推進。地域創生のデータドリブンマーケティングに活用する「地域創生 DMP」
博報堂ＤＹメディアパートナーズ
DAC
「地域創生 DMP」は、博報堂ＤＹメディアパートナーズ、trippiece、DACが共同で開発。trippiece が運営する旅行・おでかけメディア「RETRIP」（※1）の閲覧データと、博報堂ＤＹグループが保有する「生活者 DMP（データ・マネジメント・プラットフォーム）」（※2）を連携し、地域創生のデ
カンヌライオンズ2019レポート ～テクノロジー×クリエイティビティは買物をいかに進化させるのか？～
博報堂
世界最大のクリエイティビティの祭典、カンヌライオンズが今年も6/17-21フランス・カンヌにて開催されました。自身としては３年ぶりの参加ですが、特にこの３年間はテクノロジー進化が一気に進み、世界のマーケティング環境も劇的に変わった期間だったのではないでしょうか。EC市場の急激な拡大、AI技術の発展進
「5G」で社会はどう変わるか。博報堂には何ができるのか。
5Gの商用化が目前に迫っています。報道などで取り上げられる機会が増えている一方で、“高速・大容量”以外のメリットについて理解できていない、という方も多いのではないでしょうか。そこで5Gで社会がどう変わるのかについて、5Gに詳しい博報堂 ビジネスデザイン局の中村旭宏と、CMP推進
Agency vs Consultant シリーズ。今回はガチバトル・ライブスタイル！（ アドバタイジングウィーク・アジア2019 博報堂ＤＹグループセミナーレポート）
博報堂
電通デジタル
- 鈴木 禎久
アクセンチュア株式会社
- 黒川 順一郎
株式会社イグナイト
- 笠松 良彦
毎年この季節の恒例となったアドバタイジングウィーク・アジア。今年も5月27日～30日に六本木の東京ミッドタウンで開催され、刺激的で多彩なセッションが繰り広げられました。本稿では、おなじみとなりつつあるパネリスト―イグナイトの笠松良彦氏、博報堂及び博報堂ＤＹメディアパートナーズの安藤元博執行役員、電通
博報堂ＤＹグループ、ベンチャー企業への出資を通じ、共に未来をデザインする「HAKUHODO DY FUTURE DESIGN FUND」を組成
博報堂ＤＹホールディングス
株式会社博報堂ＤＹホールディングス（本社：東京都港区、代表取締役社長：水島正幸）は、コーポレートベンチャーキャピタル（以下、CVC）株式会社博報堂ＤＹベンチャーズ（本社：東京都港区、代表取締役社長：徳久昭彦）を設立し、ベンチャー企業との連携を深め、革新的なテクノロジーや新たなビジネスモデルで生活者や
The Future is Expandable: なぜエージェンシーのクリエイティビティが、 ビジネスの成長とイノベーションを加速させるのか
毎年この季節の恒例となったアドバタイジングウィーク・アジア。今年も5月27日～30日に六本木の東京ミッドタウンで開催され、刺激的で多彩なセッションが繰り広げられました。本稿では、博報堂統合プラニング局の茂呂譲治と同じく統合プラニング局の三浦竜郎が登壇したセッションの模様を紹介します。茂呂 譲治 博報堂
「声×AI」でつくり出すサウンドロゴ。“音”の可能性を広げる画期的な取り組み
東京都市大学
- 大谷 紀子
クリムゾンテクノロジー
- 飛河 和生
大広
企業名やブランドをメロディで表現する「サウンドロゴ」。その制作にAIを活用した画期的な取り組みが、博報堂ＤＹグループの大広、クリムゾンテクノロジーによる「AIと人でつくるサウンドロゴ」です（ご参考：プレスリリース）。第1弾は、フコク生命100周年に向けたプロジェクトの一つ「みんなのAI」。多くの職員
「習慣のクリエイティブ」のつくり方。
BASSDRUM
- 清水 幹太
博報堂
マーケティングシステムコンサルティング局は、「広告の外側」にある生活者接点を構想、開発、運用することを目的に博報堂内に立ち上がった新しい組織です。そこと、「テクニカル・ディレクター」のコミュニティであるBASSDRUMが、「B2H」と題するワークショップをスタートさせました。「BASSDRUM to 博
テクノロジーが加速度的に進化する今、求められる戦略ブティックという新しいエージェンシーの形
博報堂
去る2018年10月、私は博報堂社内に戦略業務に特化したブティック「Paasons Advisory」（パーソンズ・アドバイザリー）を立ち上げました。なぜこの時代にクリエイティブブティックではなく戦略ブティックを立ち上げようと思ったのか、またその戦略ブティックでの活動を通して、エージェンシーのマーケテ
AIカメラの活用で、オフラインの購買・非購買行動を見える化する
読売広告社
博報堂ＤＹグループの読売広告社は、2019年4月から「“インストア購買・行動”解析サービス」の提供を始めました。同サービスでは、店舗に設置したカメラの映像をAIで分析し、その結果と顧客ID付きPOS（ID-POS）データを組み合わせるなどして、ドラッグストア店舗内における顧客
