博報堂ＤＹグループメールマガジンお申込みフォーム

博報堂ＤＹホールディングスは、クライアントの皆様に向けて【博報堂ＤＹグループ メールマガジン】を配信しております。こちらのメールマガジンは、月に2～3回程度でお送りするもので、博報堂ＤＹグループ協賛セミナー及び“生活者データ・ドリブン”マーケティング主催セミナーにお申込みいただ

開催日｜2026.5.14 15:00- 脳科学で読み解く「無視されない動画広告」～ 思わず見ちゃう“感情トリガークリエイティブ”ってなに？ ～（アーカイブ配信）

開催日｜2026.05.12 14:00- 生成AIで変わる人材育成 ～AIは“講師”になれるのか？次世代の研修設計とは～（アーカイブ配信）

AI時代の買物予測 ～AIに求める「38の役割」から紐解く、変化の兆し～

2025年に発表し反響を呼んだ、AI時代の新購買行動モデル「DREAM」。その起点であり、最も大きな変化が起きている「D（Dialogue＝対話）」にフォーカスしたセミナーを開催します。 本セミナーでは、約1万件のSNS分析から特定した、生活者が買物においてAIに求める「38の役割」を公開します。さら

エージェンティックコマースサミット ～ 店舗経営者ラウンドテーブル ～

本イベントは、株式会社カインズの高家代表取締役社長をはじめ、株式会社博報堂のコマースコンサルティング局 局長 徳久らが登壇。店舗事業者の経営層を対象（※10 店舗以上の規模を統括する部長レイヤーの方を含む）にとした限定 100 名の特別なイベントとなっております。2026 年 1 月、「NRF 2026」で大きな注目

開催日｜2026.04.21 15:00- 【完全保存版】Amazon広告の基本がまるわかり！初心者のための完全入門ガイド（アーカイブ配信）

AI時代のコマース支援に求められるものとは

博報堂ＤＹベンチャーズが、EC領域における「事業継承型M&A」を手掛けるforestに出資したのは2025年10月でした。博報堂ＤＹグループとともにビジネスを成長させていくパートナーとなったforestの湯原伸悟氏、今年1月にforestグループにジョインしたRESORT（ECサイト構築・運

EC事業者に特化した「事業継承型」M&A 猪倉 はじめに、forestという会社についてご説明いただけますか。 湯原 2021年に創業し、これまで22件のM&Aを成功させてきました。「森」を意味するforestという社名には、種類や大きさの異なるさまざまな木が集まることで、多様でしな

ECビジネスをめぐる現在のトレンド 猪倉 昨今のECをめぐるトレンドについてうかがっていきたいと思います。様々な得意先を支援するHAKUHODO EC+としては、近年のECビジネスの市況についてどう感じられていますか？ 桑嶋 よく感じているのは「今の生活者の購買動向」をいかに捉えられるか？が改めてカギ

事業責任をクライアントと分かち合う 猪倉 これまでそれぞれのお立場で、そういった課題に対応してこられたと思います。課題解決における最も重要な視点とはどのようなものですか。博報堂ＤＹベンチャーズ 猪倉 丈史 桑嶋 私はクライアントに、「私たちが事業に対する責任を持たせていただくことで、取り組みをサステナブ

人に頼むか、AIに頼むか 猪倉 博報堂ＤＹグループは、「人間中心のAI」というビジョンを掲げて、全社的にAI活用を推進しています。ECとAIの関係についてご意見をお聞かせください。 湯原 ECにおけるAI活用はほぼ必須になっていると言っていいと思います。商品企画、デザイン、需要予測など、オペレーショ

求められるコミュニケーション力とブランド力 猪倉 これからの時代において、コマース支援、コマースコンサルティングに求められるものは何か。それぞれのお考えをお聞かせください。 桑嶋 ひと言で言えば、コミュニケーションだと思います。クライアントとの緊密なコミュニケーションが必要なのは昔からのことですが、

NTT・渡邊淳司×博報堂Humanity Lab　触覚研究のパイオニアがめざす、言葉を越えたコミュニケーションとは

デジタルやバーチャル、AIが生活に深く入り込み、日常の多くが“画面越し”に完結するようになった今、生活者はあらためて身体性を伴った自分の感覚で得られる体験を求めるようになっています。本記事ではHumanity Labの金じょんひょん、伊藤幹、伊勢山暁子が、触覚研究のパイオニアで

命を感じる、触覚 金 渡邊さんは、心臓の鼓動を音ではなく手のひらの触覚で感じる「心臓ピクニック」や、いろいろなテクスチャーを組み合わせることで言葉を使わずに自己紹介する「触感名刺」といった、触覚を使ったコミュニケーション・ツールを研究・開発されてきました。いろいろな感覚のなかでも触覚を手段にしたコミ

触覚の魅力は、その複雑さにある。 伊藤 一般に「触覚の研究」と聞くと、圧力や温度、質感といった肌の表面で感じる物理刺激、いわゆる五感としての「触覚」の研究が思い浮かびますが、渡邊さんは、たとえば大阪・関西万博にも出展した「ふれあう伝話」では、離れた場所にいる人同士が振動でやり取りをしていたように、単

失われているのは、触覚の「多様性」 伊藤 Humanity Labでは、現代人の感覚についてのアンケート調査を行っています。 その中で、「デジタル化が行き過ぎて、人間として大事な感覚・感性が失われている」と思っている人が4割にのぼることが明らかになりました。さらに「現代社会で最も失われていると思う感覚

重さ・周波数・ベクトル…肌触りの豊かな触覚体験 伊勢山 Humanity Labで開発を進めている「HUMAN TEXTURE」は、人の肌のテクスチャーには心を穏やかにする力があるのでは？という考えをもとに開発しました。公開実験を行い実際に触ってみた感想をもらったところ、「穏やか」以外の感

「AIの普及に必須の視点とは」博報堂ＤＹグループのAI責任者が語る“共創エージェント”戦略

博報堂ＤＹホールディングスの執行役員 Chief AI Officerである森正弥が、2月17日、18日に都内で開かれた「KAIGI GROUP フォーラム」（宣伝会議主催）に登壇した。森はAIエージェント普及の鍵が、単なる自動化や効率化の追求ではなく、生活者の「感情」に寄り添う「共創」にあると提言。生活者調

「AIをまとった生活者」の登場－タイパよりも大切なもの2026年はAIエージェントの本格的な普及が進むと予測されるが、森は「このままではAIエージェントは普及しない」と警鐘を鳴らす。その理由は、現在のAIエージェントに関する議論には「生活者の視点が決定的に欠けている」からだと指摘した。博報堂ＤＹグル

企業が目指すべき「共創エージェント」というあり方生活者の変化を踏まえ、企業が開発すべきは自動化・効率化を目的としたエージェントではなく、「共創エージェント」であると森は提言する。共創エージェントとは、生活者と企業の間をつなぎ、双方向の理解を深めるAIを指す。感情とデータの視点で生活者を深く理解し、そ

従業員・AI生活者との「対話」が新たな価値を生む「共創」の思想は、消費者との関係構築だけでなく、従業員エンゲージメントの向上にも応用されている。従業員インタビュープログラム「ボボットウ」は、AIキャラクターが従業員一人ひとりにインタビューし、仕事へのこだわりや本音、熱量を引き出すサービスだ。これによ

AI導入の罠、組織パフォーマンスの低下一方で、森はAI導入がもたらす負の側面にも言及した。近年、「AIを使うと組織・チームのパフォーマンスが落ちる」という研究報告が相次いでいるという。特に、「AIが情報を収集・分析し、人間が意思決定する」という分業モデルは、パフォーマンスを著しく低下させることがわか

均質化の先へ－企業が持つべき「3つのA」とは？もう一つの脅威は、AIが生み出す「均質化社会（Homogenization）」である。誰もがAIを使うようになると、アウトプットが似通ってしまい、差別化が困難になるという問題だ。これらの課題を乗り越えるために、企業は何を目指すべきか。森は、AIによる効率

今後のCRM予算は、ファンからの融資？ ～応援を可視化し、ファン投資家を創造する新手法～

顧客のブランドへの愛着を高め、LTVの最大化を図るマーケティング施策として、ロイヤリティプログラムの重要性は高まっています。しかし、ポイントや特典を提供しても、それがブランドへの信頼や長期的な関係構築に必ずしも結びつかず、何を重視すべきか見えにくいと感じる企業は少なくありません。そんななか、博報堂キ

現状のロイヤリティプログラムでは「解像度の高い顧客データ」を取得できない── はじめに、現在取り組んでいる事業内容についてお聞かせください。 德田 MSC局では、主に得意先の経営/事業戦略領域～システム領域まで一気通貫したコンサルティングサービスを提供しています。私個人はそのなかでも経営/事業戦略支援

「自己募集型デジタル社債」で新しい金融体験を作っていく── デジタル社債ソリューションの概要を教えてください。 寺内 企業が資金調達する手段としては株式（エクイティ）か融資（デッド）といった選択肢がありますが、今回のスキームは融資に位置づけられるものです。従来の社債は証券会社が間に入り、発行体の格付け

ブランディング・ファイナンスで顧客体験の最大化に寄与する── 企業経営の視点で見ると、本ソリューションを活用するメリットはどの辺りにあるとお考えですか？ 德田 既存のロイヤリティプログラムでは、顧客単価の向上や利用頻度の増加といった効果をシミュレーションできますが、実際の成果が保証されないリスクがあり

デジタル社債の仕組みを活用すれば「地域復興」や「推し活」をアップデートできる── 最後に、今後の展望についてお聞かせください。 德田 冒頭でお話しした通り、ロイヤリティを醸成していくことは多くの企業が抱えている課題です。そのため、我々のデジタル社債ソリューションを通してよりロイヤリティを醸成しやすい仕