去る2018年2月15日（木）、赤坂にて、博報堂ＤＹホールディングス マーケティング・テクノロジー・センター主催の「公募型共同開発プログラム説明会」が開催されました。

本説明会は、2月1日に募集開始したスタートアップ/テクノロジー企業等と共創し、オープンイノベーション型でテクノロジー開発を推進する「公募型共同開発プログラム」 実施にあたり、対象企業向けに詳細なプログラム概要をご紹介するものです。

本プログラムの全体テーマは、 “リアル空間に新たなデジタル接点を生み出し、生活者へ新しい発見や気づきを創り出す”。生活者の日常行動の接点を飛躍的に拡大させる可能性を持つ「生活動線系メディアテクノロジー」等を対象に、2月末まで参加企業を募集しています。博報堂ＤＹホールディングスとして公募型でテクノロジー開発を模索するのは、初めての試みとなります。

説明会はまず、マーケティング・テクノロジー・センター室長の青木によるご挨拶からスタート。博報堂ＤＹグループが大切にしている考え方として「生活者発想」をご紹介しつつ、デジタル化に伴いその生活者発想を高度化させる生活者DMPの構築を進めていることを説明しました。そして、情報量が増加する中で生活者の欲求が流れ去っている課題意識を語り、「新しいデジタル接点やメディアテクノロジーをみなさまと作り、生活者に適切なタイミングで適切な情報を届け、より良い社会を作り上げていきたい」と意気込みを語りました。

続いて、同じくマーケティング・テクノロジー・センターの岸村より、プログラムの概要をご説明。まず、博報堂ＤＹホールディングスにおけるイノベーションのこれまでの取り組み事例をご紹介し、今回のテーマ“リアル空間に新たなデジタル接点を生み出し、生活者へ新しい発見や気づきを創り出す”にこめた思いを語ります。本領域に着目した背景として、生活動線系メディアテクノロジーはグローバルでも魅力的な投資市場となっていることに触れ、今回挑戦したいこととして「注目の高い本領域でエコシステム型のテクノロジー開発を実現したい」とコメントしました。

合わせて、具体的に３つの公募テーマ「屋外空間ソリューション」「店舗空間ソリューション」「住空間ソリューション」を紹介したのち、応募書類、提供を検討できるアセット、スケジュール、今回のプログラムのゴールが「実証実験計画の策定」であることなども説明し、登壇を締めくくりました。

その後、質疑応答を経て、説明会は終了しました。

説明会を主催したマーケティング・テクノロジー・センター グループマネージャーの佐藤は、本取り組みについて、「我々が知らないようなテクノロジーやサービスを遂行している企業と出会える可能性を大切にして、さらに多くの企業の方との出会いの場にしていきたいです」と語っています。

なお、本プログラムの説明会は、2018年2月19日（月）にも開催予定です。

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