マーケティングシステムの今～マーケティング＆ITの実務家集団が語る事業グロースへのヒント【vol.9】組織をつなぎ、課題を解決する─プロダクトマネージャー（PdM）の役割と価値とは？

マーケティング活動において、データとテクノロジーが果たす役割は年々高まっています。データ基盤整備やCDP（カスタマーデータプラットフォーム）活用、マーケティングオートメーション、AI活用といった言葉は、もはや特別なものではなくなりました。一方で、それらを「実際の事業成長」に結びつけられている企業は、

PdMが「なぜ今求められているのか」多くの企業では、組織横断機能としては「デジタル技術やデータの活用を通じて、企業の業務やビジネスモデルそのものを変革し、競争力を高めること」を目的にDX部門が設立されるのですが、実際にはIT導入や業務効率化支援にとどまってしまうことが多く、企業全体の持続的成長のエン

PdMの役割と現場業務との目線合わせが重要なポイント一般的にあげられるPdMの役割は、「Development(商品開発)」「User（顧客体験）」「Business（業務）」の交差点に立ち、プロダクトの成果の最大化というゴールのために各部門をリードすることです。しかし実際に大手メーカーで支援を推進

PdMを担うために必用なスキルとマインドセット企業全体における戦略立案、市場分析、収益モデル設計、顧客・UX体験設計、またそれに伴う業務・システムを理解したいところですが、全てを理解することは現実的になかなか難しいかと思います。上記の知見を持ちつつも、特に必要なスキルは、ステークホルダーを巻き込むた

組織横断でのPDCAサイクル業務を固めたら、プロセスを自動化して更にビジネスを加速させるPdMの機能を組成した場合、ステークホルダー含め少なからず業務負荷が高まります。そのため、業務負荷低減に向けてPdMが中心となって業務を自動化していく必要があります。一般的な自動化事例は下記の通りです。・主要KP

博報堂マーシス局が提供できる価値博報堂がPdMの新規組成支援をすることで、生活者視点に基づくインサイト発掘や商品戦略・ブランド戦略、データに基づいたマーケティング戦略、生活者とのコミュニケーション設計は勿論、それらを各企業の業務に落とし込み、内製化するところまで支援することが出来ます。業務支援にとど

Attention（アテンション）計測とは？ユーザーの注視率を解析しブランドリフト施策の最適解を導き出す

日々の情報収集でWebサイトを見ていると、スクロールする際にたくさんの広告が目に入りますよね。そのなかで、意識してしっかり見ている広告はどれくらいあるのでしょうか？情報過多な現代において、広告が本当にユーザーに届いているのか、広告投資の効果をどう最大化するか、多くのマーケターが頭を悩ませています。広

Attention計測とは- Viewablity（ビューアビリティ）との差分Attention計測とは、Web上の動画広告・ディスプレイ広告（以下、広告）について、ユーザーが本当に注視して見ているかどうかを計測する手法です。似た指標に「Viewablity」がありますが、こちらについては視認可能な場

なぜ Attention 計測が必要なのか- Cookieに依存することなく計測ができるGoogle がCookie廃止を撤回したことで、Cookieを活用したユーザーの行動データはこれまで通り取得することができます。しかし、改正個人情報保護法の施行やプライバシー保護の観点から、データの取り扱いに対する規制

Attention計測の活用- ブランドリフト施策と相性が良い前述の通り、BLSはキャンペーン事後の調査であり、デジタル広告の運用指標として活用することはできません。 そのため、リーチを広げれば良いのか、フリークエンシーを重ねればよいのか、動画を最後まで見て貰えば良いのか、どの指標がブランドリフトの好転

今後の見通しこれまでご説明した通り、Attention計測を活用すれば、広告の注視度に関する実態を把握することができます。広告の注視度がどの程度ブランドリフトに結びついているのか、その相関や貢献度に関する検証を重ねていくことで、確からしい「メディア横断指標」として活用できるようになるはずです。メディ

マーケティングシステムの今～ マーケティング＆ITの実務家集団が語る事業グロースへのヒント【vol.7】マーケティング施策の効果検証はなぜうまくいかないのか―本質的な貢献度を捉えるために必要なアプローチとは

マーケティング活動において、データとテクノロジーが果たす役割は年々高まっています。データ基盤整備やCDP（カスタマーデータプラットフォーム）活用、マーケティングオートメーション、AI活用といった言葉は、もはや特別なものではなくなりました。一方で、それらを「実際の事業成長」に結びつけられている企業は、

個別施策のPDCAが限界を迎える瞬間企業がデジタルシフトを加速させ、マーケティング施策の多様化が進む中で、多くの現場が新たな課題に直面しています。デジタル広告、SNS、CRM、オフライン販促など、多様な施策を組み合わせて実行することが当たり前となった一方で、「その施策が事業成長にどれだけ寄与したのか

ケース①：全体構造を捉えたマーケティングポートフォリオの再構築ここでは、マーケティング施策の見直しが必要になる典型的なパターンをご紹介します。デジタル施策に積極投資し、複数のチャネルでKPI改善が進んでいたとしても、後からLTVを分析してみると、定着率の低い顧客が多く含まれていたというケースは少なく

"因果"を捉えないと本質的な検証はできない「部分最適の積み重ねは、必ずしも全体最適に繋がらない」――こうした課題に企業どのように向き合うべきなのでしょうか。マーケティング施策の全体貢献度を測るには、因果推論（Causal Inference）アプローチが不可欠になります。単なる相関

MLOpsはあくまで"道具"にすぎないこうした因果推論や高度なモデル構築を支える技術基盤として、MLOps（機械学習運用基盤）の整備が注目されています。確かに、MLOpsは分析業務の効率化・安定化に役立ちます。しかし、重要なのは「何を問い、何を解き明かすべきか」という上流設計です

マーシス局の提供価値：戦略設計～実行～検証の一気通貫マーシス局の強みは、単なる分析サービスではありません。事業戦略・ブランド戦略と整合させた上流仮説の設計から、実行可能な施策設計、データ取得計画、実装・運用支援、そして因果構造を踏まえた検証設計までを一貫して伴走できることにあります。例えば最近では、

ケース②：「経験値」だけでなく「因果構造」を考慮した方針設計また、経験に基づく判断だけでは限界が生じるケースも散見されます。現場の経験則に基づく投資判断が長年続いていた中で、過去の販売実績や施策履歴、外部要因などを統合し、因果構造を分析したところ、意外にも高評価だった施策の効果が限定的で、別の地味な

博報堂の「マーケティングシステム力」をもっと世の中にマーシス局は、生活者データ・事業データを起点としたシステム設計と実装を通じ、経営課題そのものに寄り添うパートナーでありたいと考えています。マーケティング施策の設計は、もはや施策企画力だけでは解けない時代に入っています。「施策の効果は見えているはずな

社会戦略家と考える「働き甲斐の重要性」（前編）

業界をリードするトップ人材と語り合うシリーズ対談「Human-Centered AI Insights」。今回は楽天グループ株式会社 常務執行役員で社会戦略家としても活動される松村 有晃氏と博報堂ＤＹホールディングス 執行役員/CAIO 兼 Human-Centered AI Institute代表の森 正弥が、「働き

日本の教育は画一的な指標で評価する傾向が強い 森 最初に、松村さんのご経験・経歴や現在、特に注力されていることについてお聞かせください。 松村 私は大学時代に建築学を学んでいましたが、途中で休学を挟み、バックパッカーとして世界30カ国以上を放浪する旅に出た経験があります。そこで「世界から見た日本の見

「働きやすさ」を追求しすぎ、「働き甲斐」を見失う社会 森 一人称と二人称と三人称の思考モデルを、2次元に落とし込んで社会全体の分析にはめていくのは本当にすごい発想ですね。先ほどの社会課題について考えるプロセスも、「一人称」から始まっていると感じました。そこから、客観的な視点で世の中を構造的に捉える「

現代社会は「幸福の射程」が縮まってきている 松村 個人主義が進みすぎた結果、“無縁主義”が広がり、以前よりも「縁」が希薄になっていることも日本の働き甲斐の低さの要因であると感じています。本来は他者とのつながりの中で湧いていたモチベーションや意味が失われてしまっているんです。そ

マーケティングシステムの今～マーケティング＆ITの実務家集団が語る事業グロースへのヒント【vol.4】AIエージェントが変える、マーケティングの「思考」と「行動」

マーケティング活動において、データとテクノロジーが果たす役割は年々高まっています。データ基盤整備やCDP（カスタマーデータプラットフォーム）活用、マーケティングオートメーション、AI活用といった言葉は、もはや特別なものではなくなりました。一方で、それらを「実際の事業成長」に結びつけられている企業は、

「考えるAI」の台頭：AIエージェントがもたらす変革の核心近年のAI技術の進歩は目覚ましく、特にChatGPTのような生成AIは、自然な文章生成や対話能力で大きな注目を集めました。しかし、これらのAIの多くは、ユーザーからの具体的な指示（プロンプト）があって初めて機能する、いわば「受動的なアシスタン

マーケティング活動におけるAIエージェントの具体的な効用AIエージェントは、マーケティング活動の多岐にわたる領域において、これまでにない価値を提供し、事業の成長を加速させる可能性を秘めています。図：AIエージェントによるマーケティング業務の進化 特に、これまで人間では手間がかかりすぎて着手できなかった

AIエージェント活用を組織に根付かせるためのアプローチAIエージェントを組織に導入しその真価を最大限に引き出すためには、単に技術を導入するだけでなく、組織全体でその活用を支える仕組みを構築することが不可欠です。● ステップ1：導入の「目的」と「対象業務」を明確にするまずは、AIエージェントを導入する具

博報堂マーシス局が提供する「事業変革」の価値博報堂のマーシス局は、クライアント企業の皆様がこのAIエージェントの波を乗りこなし、新たな事業成長を実現するための強力なパートナーです。我々は、単なる技術導入の支援に留まらず、博報堂が長年培ってきた「生活者発想」を核に、企業独自の価値創造を支援いたします。

再評価されるMMM、その背景とは？博報堂とGoogleが語る、活用トレンドのクロニクル

テレビをはじめとするマスメディア、さらにデジタルからオフラインの店頭での行動までがデータでつながるようになった時代。メディア投資戦略にイノベーションを起こすような新たな取り組みが始まっています。本連載では企業側、メディア側、広告会社側それぞれの領域で新たな取り組みを始める方たちに取材。これからのマー

複雑化するメディア環境に勝つ！～最新事例から学ぶデバイス統合プラニング～【セミナーレポート】

ネット結線TV(CTV)の普及、動画配信サービスの増加や地上波テレビの視聴率低下、さらに、スマートフォンやPCでの情報取得が一般的になるなど、メディア環境の複雑化が急速に進んでいます。こうした中、従来通りのプラニングでは、十分な効果を得るのが難しくなっているのが現状です。そこで、広告を取り巻くメディ

販売チャネルから事業のハブへ　ECで成功確率を上げるために知っておくべき失敗の理由【MarkeZine Day 2025 Spring 登壇レポート】

購買行動の多様化やプレイヤーの新規参入により、ECを軸としたビジネスは年々成功確率が下がってきています。ハードな市場を勝ち抜くためには、失敗の理由を正しく把握する必要があるでしょう。MarkeZine Day 2025 Springでは、博報堂ＤＹグループの専門組織「HAKUHODO EC+」から桑嶋と澤田

プライバシーテック×AIの最前線──統計合成データが示す「安全性と有用性の両立」

今、勢いのあるAIスタートアップを紹介し、そのトップランナーと語り合うシリーズ対談「Human-Centered AI Challengers」の第2回は、「プライバシーDX」を推進するAcompanyの代表取締役CEO 高橋亮祐氏、取締役COO 佐藤礼司氏をお迎えします。博報堂ＤＹホールディングス 執行役員

視聴者参加型web3キャンペーンによる新たなファンマーケティング―ダイナミックNFTを活用したテレビ番組の体験進化とは

新たなマーケティング施策のひとつとして活用が進むweb3。博報堂ではNFTロイヤルティプラットフォーム「beyondClub」を運営するPONT社とともに、2024年7月にテレビ東京で放送されたドラマ『しょせん他人事ですから』の視聴者参加型web3キャンペーンを実施。ドラマの世界観と連動したロイヤル