博報堂ＤＹメディアパートナーズ　メディア環境研究所が2006年から年1回定点観測している「メディア定点調査」から生活者のメディアライフを読み解く、メディア定点調査コラム。東京・大阪・愛知・高知の４地区のデータから、メディアライフをより広くご紹介していきます。初回は、4地区のメディア接触時間の変化を時系列（東京・大阪・高知は2006年～、愛知は2010年～）で振り返っていきます。

【調査リリース】「メディア定点調査2018」時系列分析
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各地区におけるメディア総接触時間の変化

2018年のメディア総接触時間は、東京396.0分、大阪404.9分、愛知396.8分、高知383.5分（1日あたり／週平均）。調査開始当時から、いずれの地区も60分程度伸びている[図１]。

顕著な変化は「携帯電話／スマートフォン」（以下、「携帯／スマホ」）の伸長である。
今年、東京（103.1分）・大阪（102.2分）・愛知（106.0分）は、初めて100分台になった。僅か10余年で8～9倍（愛知は2010年の調査開始時から約4.5倍）になったのだから驚きである。
2006年、高知の「携帯」（当初は「携帯電話」として調査）の時間量は10.8分、東京（11.0分）・大阪（11.4分）と同程度だった。2018年は83.1分と年々伸びてはいるものの、100分台には乗らなかった。その理由はスマホの所有率にあるようだ［図２］。

東京・大阪・愛知はスマホ所有率が急速に伸びた2012年以降、接触時間も大きく伸長したが、高知はスマホ所有率の伸びが他の地区より緩やかで、「携帯／スマホ」の接触時間の伸びも同様の傾向を示している。今年、高知のスマホ所有率は67.0％と約7割となり、他の地区（東京：79.4％、大阪：75.8％、愛知：78.0％）に近づきつつある。高知の「携帯／スマホ」の接触時間が100分を超える日も近いかもしれない。

地方におけるテレビの存在感

今年、東京のメディア総接触時間は過去最高の396.0分となったが、４地区で最も接触時間が長いのは大阪の404.9分である。「携帯／スマホ」の接触時間は東京と同程度であるが、大阪は東京に比べてテレビの接触時間が長いため、400分を超える結果となった。各地区のテレビの接触時間の変化を2地点で見てみよう[図3]。

大阪・愛知・高知のテレビの接触時間は、東京ほど減少していないことがわかる。特に大阪は、12年間で10分弱減少したに過ぎず、注目に値する。次にメディア総接触時間の構成比を見てみる［図4］。

調査開始当時、テレビは東京：51.3％、大阪：52.5％・愛知：50.2％、高知：59.4％であったが、2018年現在、東京：36.4％、大阪：41.1％、愛知：40.3％、高知：45.5％となっている。高知のシェアは東京より10ポイント近く高く、テレビの存在感の大きさが伺える。東京だけを見ていては、見えないメディア環境がここにある。シェアの大小はあるものの、テレビは最も接触時間が長くシェアが高いメディアであることは４地区に共通していることである。

全地区で加速するモバイルシフト

続いて、デジタルメディアへのシフト、特にモバイルシフトの状況を見ていこう［図5］。

2018年、東京は「パソコン」「タブレット」「携帯／スマホ」のデジタルメディアのシェアが50.4％と初めて過半数に達した。「タブレット」「携帯／スマホ」のモバイルのシェアは33.6％。昨年の30.5％から3.1ポイント伸び、初めて全体の1/3を超えた。モバイルシフトは着実に進行しているのである。

それでは、東京以外の地区はどうであろうか。大阪のデジタルメディアのシェアは44.2％、モバイルは31.2％であった。愛知は、デジタルメディアのシェアが44.7％、モバイルが32.6％と大阪とほぼ同様の傾向となっている。高知は、デジタルメディアのシェアが39.5％、モバイルが27.0％。大阪・愛知が東京に続き、高知が大阪・愛知に追随する形になっている。

いずれの地区も前年より伸びており、デジタルメディアの中でも、特にモバイルシフトが加速している状況が見えてくる。メディアのデジタル化が進む中、デジタルメディアの伸長、モバイルシフトの加速は必然の結果と言えよう。今回は各地区の全体の流れを見たが、次回はモバイルシフトを牽引してきた若年層の状況についてレポートする。お楽しみに。

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